2022 Fiscal Year Research-status Report
がん患者に対する運動器至適包括管理の基盤確立を目指した臨床研究
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21K11247
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Research Institution | Teikyo University |
Principal Investigator |
緒方 直史 帝京大学, 医学部, 教授 (10361495)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
河野 博隆 帝京大学, 医学部, 教授 (20345218)
本田 祐士 帝京大学, 医学部, 助教 (40734942)
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Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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Keywords | がんのロコモティブシンドローム / 移動機能 / がん患者 |
Outline of Annual Research Achievements |
がん患者の移動能や運動器機能の維持を目指すために、我々は「がんロコモ」を提唱してきた。しかし、がん患者でどれだけ運動器の機能が落ち、がん治療に伴う有害事象などが、がん患者の運動器機能にどのような影響をおよぼすかを調べた大規模なコホート研究は未だ履行されていない。本研究は、がん患者におけるロコモティブシンドロームに着目し、がん患者の運動器の機能評価を行う大規模コホート研究であり、がん患者における運動器の機能予後に影響する因子を調べる横断的・縦断的な大規模前向きコホート研究を2021年度より開始した。当院で入院治療を行う全てのがん患者のうち、入院中のリハビリテーション処方があった成人のがん患者全てを対象とした大規模コホート研究を行っており、これまで2年間で200例の症例を登録し、コホート研究に登録してきた。コロナ禍で一時期登録数が伸びなかったが、コロナ禍も落ち着いておりこの半年で症例数は確実に増え、200例近く集めることが出来た。全ての症例で、がん患者の運動器障害とQOLの関連、②がん種毎の運動器障害の実態ADL(PS、運動器疾患の有病率、ロコモ度、握力、歩行機能)、③がんロコモのリスク因子、④がん患者の運動器障害と原疾患の治療の関連(入院期間、術後合併症、化学療法の副作用)、⑤がんの経過における運動機能の変化(ロコモ度、握力、歩行機能)について個々のデータを収集することが出来た。また2年間のコホートを修了した初期の症例も出てきており、それらのデータを解析している。本研究により、がん患者での運動器の包括的管理の必要性を明らかにし、リハビリテーションプログラムを含めたがん患者における、運動器の管理指針の作成につなげる基盤の確立を目指す。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
コロナ禍で退院後の外来症例の回収が困難であったが、コロナ禍が落ち着いたことによりこの半年で症例数が順調に伸びている。200症例近くのデータが回収され、2年間の経過を追っており、目標とする300症例が可能と見込まれている。個々のデータも順調に回収されており、がん患者のロコモティブシンドロームの実態が明らかとなりつつある。本年度は収集されたデータ解析も同時並行で行っていく。
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Strategy for Future Research Activity |
本年度も、引き続きがん患者におけるロコモティブシンドロームに着目し、がん患者の運動器の機能評価を行う大規模コホート研究を継続していく。がん患者の登録数を継続して増やし、エントリー数を増やし300症例を目指していく。コロナ禍で一時期登録数が伸びなかったが、コロナ禍も落ち着いており、本年度は症例数は確実に増えていくことが見込まれ、最終的に300症例近く集めることが出来る見込みである。全ての症例で、がん患者の運動器障害とQOLの関連、②がん種毎の運動器障害の実態ADL(PS、運動器疾患の有病率、ロコモ度、握力、歩行機能)、③がんロコモのリスク因子、④がん患者の運動器障害と原疾患の治療の関連(入院期間、術後合併症、化学療法の副作用)、⑤がんの経過における運動機能の変化(ロコモ度、握力、歩行機能)について個々のデータを収集していく。また2年間のコホートを修了した初期の症例も出てきており、それらのデータを解析している。がん患者での運動器の包括的管理の必要性を明らかにし、リハビリテーションプログラムを含めたがん患者における、運動器の管理指針の作成につなげる基盤の確立を目指していく。
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Causes of Carryover |
データ解析がまだ進んでいないことから。PC等ハードウェアの購入がまだ進んでいない。またデータ解析が終了した段階で学会発表と論文掲載を予定しているため、その予算を維持していく必要がある。これまでも学会発表は行っているが、途中報告であり、最終報告を行うために予算が必要となる。
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Research Products
(2 results)