地域でのスポーツ参加と多文化共生社会の形成に関する実証研究

2021 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 21K11353
• Research Institution: Hiroshima University of Economics
• Principal Investigator: 岡安 功 広島経済大学, 経営学部, 教授 (90551664)
• Project Period (FY): 2021-04-01 – 2024-03-31
• Keywords: スポーツ参加 / 阻害要因 / ソーシャルキャピタル / 多文化共生 / 在留外国人

Outline of Annual Research Achievements

本研究は、外国出身の日本国在住者（以下：在留外国人）の地域でのスポーツの参加を通して多文化共生社会の形成の関係を明らかにすることを目的にしている。2021年度は、データベースを使用し、先行研究の整理を実施した。そして、当該テーマに関連するジャーナルにおいての研究動向を整理した。海外の文献については、Myron et al. （2008）が2005年までの研究を整理した研究があり、本研究では2006年以降における論文データが入手できたジャーナルの研究を抽出し分析を行った。また国内の文献検索に関しては、CiNiiを利用した。これらの事を通じて、海外では活発に進められている研究テーマであり、量的・質的両面の研究が進められていた。また、それらの研究では、ソーシャルキャピタル等の理論を援用した研究があった。一方で国内の研究は、当該テーマを扱った論文は多くなかったが、近年は徐々に注目されていることが明らかになった。またこの作業を通じて、2022年度に実施する予定の調査で使用する測定尺度についても検討を行った。特に、運動・スポーツの参加における阻害要因に関する測定尺度の検討を行った。その後、在留外国人などから調査項目について意見をいただき修正等を行った。その他に質問紙調査の実施準備としては、地域の在留外国人に関連する組織への依頼し調整を行った。本年度の研究は、先行研究の整理、調査における質問項目の検討、さらにデータ収集に向けての関連組織と調整を行い、次年度以降の研究を進める上で重要なものとなった。

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

研究の初年度にあたる2021年度は、概ね順調に進める事ができた。

Strategy for Future Research Activity

2022年度、予定通りに在留外国人等への質問紙調査を進める予定である。

Causes of Carryover

予定よりも書籍や文献複写に関する費用がかからなかったため、使用額は計画より少なかった。また新型コロナウイルス感染症の拡大により、調査に向けた現地視察を中止した為、旅費を使用しなかった。
2022年度に繰り越された予算は、調査に関する費用などで使用する予定である。