2021 Fiscal Year Research-status Report

積極的思考を育む競技体験ー防衛的悲観主義との関連ー

Research Project

Project/Area Number	21K11354
Research Institution	Kurume University
Principal Investigator	奥野真由久留米大学, その他部局等, 助教 (00633215)
Project Period (FY)	2021-04-01 – 2024-03-31
Keywords	防衛的悲観主義 / 認知的方略 / アスリート / 競技スポーツ / 心理尺度の開発
Outline of Annual Research Achievements	本研究では、防衛的悲観主義の認知的方略を用いているアスリートに着目する。防衛的悲観主義は、過去の遂行結果をポジティブに認識しているにもかかわらず、将来の遂行において悲観的になることで、考えをめぐらせることや、入念な準備を行う認知方略であり、その結果高い成績を維持している、という特徴を持つ。これまでのアスリートを対象とした防衛的悲観主義に関する研究は、認知的方略のタイプを比較し、その特徴を明らかにすることを目的とした研究が大半である。一方で、防衛的悲観主義の認知的方略が、高いパフォーマンスにつながるメカニズムについては、未だ十分な実証的検証がなされていない。そこで本研究では、「“失敗するかもしれない”といった悲観的思考を、積極的な準備行動へと繋げているアスリートは、過去の成功経験を自分自身の能力や努力と結びつけて認識していることで、過去の遂行結果をポジティブに認識することができている」という仮説を立て、高いパフォーマンス発揮のメカニズムを検討する。当初、調査には既存の防衛的悲観主義を測定する心理尺度を使用する予定であったが、新たに心理尺度を開発することとし、研究計画を変更した。新たな心理尺度の開発が必要となった経緯として、防衛的悲観主義を測定する既存の尺度は、その大半が学業場面での認知的方略を測定することを目的に作成されていることから、アスリートや競技場面に適した構成となっておらず、妥当性が十分に担保されているとは言い難いことが挙げられる。2021年度は国内外の先行研究から、防衛的悲観主義を測定する尺度に関する知見の収集および整理を行った。そして、競技場面に特化した項目の精選に着手している。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 4: Progress in research has been delayed. Reason 当初、調査には既存の防衛的悲観主義を測定する心理尺度を使用する予定であったが、新たに心理尺度を開発することとし、研究計画を変更した。新たな心理尺度の開発が必要となった経緯として、防衛的悲観主義を測定する既存の尺度は、その大半が学業場面での認知的方略を測定することを目的に作成されていることから、アスリートや競技場面に適した構成となっておらず、妥当性が十分に担保されているとは言い難いことが挙げられる。2021年度は国内外の先行研究から、防衛的悲観主義を測定する尺度に関する知見の収集および整理を行った。そして、競技場面に特化した項目の精選に着手している。
Strategy for Future Research Activity	2022年度は、アスリート版認知的方略尺度を開発する。予備調査として、先行研究から精選した項目による尺度を作成し、大学生アスリート（200名程度を予定）を対象に質問紙調査を実施する。結果は探索的因子分析を用いて分析する。加えて、尺度項目に用いるキーワード収集のためのインタビュー調査を実施する。対象は成人のトップアスリート（2名程度を予定）とし、一対一の半構造化面接法を用いる。予備調査の結果およびインタビュー調査の結果をもとに尺度項目の内容を修正し、信頼性と妥当性を確認するための本調査を実施する。大学生アスリート（800名程度を予定）を対象に調査する計画である。調査で得られた結果は国内の学会大会にて発表し、スポーツ心理学やスポーツ科学の研究者との議論を通じ、信頼性と妥当性を高める。完成した「アスリート版認知的方略尺度」は学術論文として学会誌へ投稿し、競技場面や研究場面で広く用いられるよう公表する。
Causes of Carryover	2021年度は、競技場面に特化した防衛的悲観主義を測定する尺度開発のため、先行研究からの知見収集および整理を行い、調査に着手することができなかった。2022年度は、質問紙法による調査、一対一形式でのインタビュー調査を予定している。また、研究で得られた知見を、学会大会で発表することや、学術誌へ投稿することを予定しており、次年度使用額と合わせて2022年度の研究に使用する計画である。