2021 Fiscal Year Research-status Report

Fan community development supported by professional sports organizations: its effects and challenges

Research Project

Project/Area Number	21K11387
Research Institution	University of Tsukuba
Principal Investigator	仲澤眞筑波大学, 体育系, 准教授 (10188930)
Project Period (FY)	2021-04-01 – 2024-03-31
Keywords	ファン・コミュニティ / 社会的課題 / 経営課題 / ファン・コミュニティ・アイデンティフィケーション / チーム・アイデンティフィケーション
Outline of Annual Research Achievements	サッカー日本代表戦の観戦者を対象に、ファン・コミュニティ・アイデンティフィケーション（以下、FCIDと略す）を測定し、FCIDと1）チーム・アイデンティフィケーション（以下、TIDと略す）の関係、2）観戦行動の特徴との関係を検討した。その結果、FCIDの高い群において、TIDが高い傾向、観戦頻度が高い傾向、行動意図が強い傾向、勧誘行動が活発である傾向、ライセンスグッズの保有率が高い傾向、代表チームのブランド価値を高く評価する傾向がみられた。先行研究（仲澤・吉田, 2015）はFCIDがTIDの先行要因になることを指摘しており、FCIDの育成は、各種経営課題の解決に寄与することが示唆された。主幹団体によるコロナ対応への評価は概ね肯定的であったが、FCIDの高い群において、コロナ対応をより高く評価する傾向がみられた。サッカー日本代表戦を主管する日本サッカー協会の実務者を対象に、FCIDの育成策について、ヒアリング調査を行った。その結果、FCIDの育成は、JFA代表チームのブランディング、SNSによるプロモーション施策、コミュニケーション施策と、連動させることが費用対効果の関係で重要であるとされた。また、FCID育成に関連して「人々を結びつける要素」（仲澤, 2021）とした1）歴史・栄光、2）応援文化、3）スタジアム、4）チームカラー・ロゴについては、すべての要素の活用を意図しているとする回答を得た。これらの要素を複合的に提供することが、FCID育成の費用対効果を高めると考えられていた。そして、コロナ禍の運営においては、ネット上のヴァーチャル・コミュニティへの対応を重要視していることが確認された。応援対象のブランディングのFCIDへの影響、主管団体によるコミュニケーション施策のFCIDへの影響についての検討を、今後の研究計画に新たに含めることが必要であると考察された。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 調査研究活動を予定していたプロスポーツイベントにおいて、新型コロナウイルス感染症対策のため、入場者数制限が実施され、対面式の質問紙調査の実施が不可能となるなど、データ収集面で遅延が生じた。また、同じく感染症対策のために、実務者との協働で実施する予定であったファン・コミュニティ育成事業の実施が取りやめになった。これらが遅延した主な理由である。
Strategy for Future Research Activity	今後は、(1)ファン・コミュニティがファンの観戦行動に与える影響を、ホーム観戦頻度、アウェイ観戦頻度、同行者の規模、スタジアム滞留時間、向社会的活動、ファン・エンゲージメントなどから、そして、(2) ファン・コミュニティの経営課題への機能を、シーズンチケットやライセンスグッズの購入行動、飲食物の購入行動、有料ネット放送（DAZN等）の契約状況、商圏サイズ、チームID、再観戦意向、推奨意向、SNSの利用状況、クラブとのコミュニケーション効率などから明らかにする計画である。また、新型コロナウイルス感染症対策上、実施が可能となった際には、 (3)導出されたファン・コミュニティ育成支援策の有効性を検証し、一般化の可能性を明らかにする計画である。そして、新たな検討課題となった（4）応援対象のブランディングのFCIDへの影響、主管団体によるコミュニケーション施策のFCIDへの影響についての検討を行う。
Causes of Carryover	新型コロナウイルス感染症対策のために、実務者との協働で実施する予定であったファン・コミュニティ育成事業の実施が取りやめになり、旅費等の予算執行ができなかったこと、育成事業の実施しなかったことから謝金等の予算執行ができなかったことが主な理由である。令和4年5月17日現在、本研究が対象とするプロスポーツイベントにおいては、入場者数制限は解除されており、当初の予定どおりのデータ収集が可能になる見込みである。昨年度、実施できなかった研究活動の研究費として、本「次年度使用額」を執行させていただく計画である。