2021 Fiscal Year Research-status Report
身体活動・座位行動が地域高齢者のうつに及ぼす影響－長期追跡調査と介入方策の検討－
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21K11418
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| Research Institution | Kogakuin University |
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Principal Investigator |
武田 典子 工学院大学, 教育推進機構(公私立大学の部局等), 准教授 (70386655)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
荒尾 孝 公益財団法人明治安田厚生事業団体力医学研究所, その他部局等, 副所長 (00409707)
佐藤 慎一郎 人間総合科学大学, 保健医療学部, 准教授 (60631356)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 身体活動 / 運動 / 座位行動 / うつ / 高齢者 / コホート研究 / 運動疫学 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究課題の第一の目的は、日本人高齢者を対象とした長期の前向きコホート研究によって、うつ症状発症のリスク要因、特に、身体活動・座位行動の影響について検討することである。先行研究により、身体活動がうつ症状の発症リスクを下げることが示されている。しかし、身体活動の詳細（量反応関係など）についてはさらなる研究が必要である。座位行動がうつ症状の発症リスクに及ぼす影響については、研究成果は十分とは言えない。
当該年度は、対象自治体である山梨県都留市において、高齢者コホートの6年目の追跡調査を実施した。都留市では、2016年1月のベースライン調査をはじめ、これまでに計3回の高齢者を対象とした調査を実施している。今回は、都留市に在住する65歳以上の全高齢者8,900名のうち、要介護認定を受けていない7,298名を対象とした。対象者には郵送法による自記式質問紙調査を行った。
調査項目は、身体活動、座位行動、うつ症状の有無、基本属性、健康状態、健康行動とした。身体活動は、国際身体活動質問紙短縮版（IPAQ Short Version）を用いて評価した。座位行動については、読書、PCの使用、テレビ視聴に伴う座位時間を調査した。うつ症状の有無は、高齢者用うつ尺度短縮版（GDS-15）を用いて評価した。
調査は2022年1月から3月にかけて行われ、結果、5,458名から返答が得られた（返答率74.8%）。次年度以降、うつ症状発症のリスク要因の検討を行う。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
2021年度は高齢者コホートの追跡調査の準備と実施を計画しており、それらを達成することができたことから、おおむね順調に進展していると考える。
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| Strategy for Future Research Activity |
現時点では計画通り順調に研究が進展しているため、今後も計画に基づき研究を推進する。
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| Causes of Carryover |
2021年度は、調査の郵送費について、対象自治体との連携により費用を節約することができた。この差額は、2022年度に計画しているデータ入力の業務委託費の一部として使用する。
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[Journal Article] Physical activity and/or sedentary behaviour and the development of functional disability in community-dwelling older adults in Tsuru, Japan: a prospective cohort study (the Tsuru Longitudinal Study)2022
Author(s)
Shinichiro Sato, Noriko Takeda, Takuya Yamada, Mutsumi Nakamura, Yuta Nemoto, Kazushi Maruo, Yoshiharu Fukuda, Susumu S Sawada, Yoshinori Kitabatake, Takashi Arao
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Journal Title
BMJ Open
Volume: 12(3)
Pages: e056642
DOI
Peer Reviewed / Open Access
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