Reinforcement of comprehensive community sports club empowerment related to exercise and sports cooperation of elementary and junior high school students in Coronavirus disease-19

2021 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 21K11449
• Research Institution: Hokusho University
• Principal Investigator: 川西 正志 北翔大学, 生涯スポーツ学部, 教授 (50177713)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 萩 裕美子 東海大学, 体育学部, 教授 (20237902)
• Project Period (FY): 2021-04-01 – 2024-03-31
• Keywords: コロナ禍 / 小中学生 / 運動・スポーツ / 総合型クラブ / 学校部活動連携 / エンパワーメント評価

Outline of Annual Research Achievements

本研究は,「コロナ禍における小中学生の体力向上を目指した運動・スポーツのプログラムの事業実施及び運動部連携状況に関する総合型クラブ（総合型地域スポーツクラブの略称）のエンパワーメント評価を明らかにし，クラブ組織運営の基盤強化策を提案すること」を目的とする．日本では，新型コロナウイルスが令和2年1月に感染例が確認されて以来，今なお感染拡大が継続し，とりわけ，青少年を取り巻く健康・運動・スポーツ環境は，不活発な状況になっていることは言うまでもない．本研究において，1年目にあたる令和3年度は，（公財）日本スポーツ協会と全国SC連絡協議会の協力を得て，全国の総合型クラブのインターネット調査を令和4年2月から3月にかけて約1ヶ月間実施した．調査は，全国のSC連絡協議会に登録されている総合型クラブの2,690クラブを対象とし，全国44都道府県の332クラブから回答を得た．主な調査内容は，１，小中学生を対象とした運動・スポーツプログラム，２．中学校部活動との連携状況，3.総合型クラブのスタッフ側からみたクラブの組織運営エンパワーメント評価である．主な結果概要は，法人格を有しているクラブは40％であり，クラブマネジャーを設置しているのは全体の7割弱であった．幼児や児童を対象とした運動・スポーツプログラム事業を実施しているクラブは全体の約72％であった．また，部活動の休日の地域移行化の事業もすでに実施している若しくは実施できると思うなど肯定的な評価をしているクラブは約11％であった．また，エンパワーメント評価項目では，組織運営のクラブの会計・会員管理やクラブの公共性の担保に関した項目などの評価が高く，一方，学校，他のクラブ，民間スポーツ団体等との外部連携に関した項目の評価は低くかった．今後，データの詳細な分析を実施するとともに，次年度は学校との連携状況に応じたクラブの事例調査を予定している．

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

今年度の研究計画における総合型クラブ調査は，予想より回収数が少なかったものの，全国の総合型クラブを調査対象に実施することができ，次年度に向けて重要な研究情報が収集できた．次年度は，学校の部活動との連携に焦点を絞って実際に肯定的な回答を得たクラブを対象に，組織運営のエンパワーメントと連携への取り組みに関したインタビュー調査を対面若しくは電話及びインターネット調査を実施予定である．

Strategy for Future Research Activity

今後は，今年度の調査の詳細な分析をしていく中で，地域や学校との連携が進んでいるクラブの組織運営に関するエンパワーメントの評価を多面的に検証していく．また，部活動との連携に関して肯定的評価と否定的評価をしているクラブの連携に関する意見の質的分析を実施し，それらの研究成果を学会等で発表していく．2年目の次年度に計画しているクラブの事例調査は，当初予定の抽出基準を満たしている今年度の調査データに基づいて，具体的な調査計画を立案し実施していく予定である．全体として，次年度の調査結果を予定通り実施できることによって当初の研究目的を達成できる予定である．

Causes of Carryover

コロナ禍により全国の総合型クラブ調査を年度末に実施することとなったため，また，予定していた海外の学会参加を渡航制限により断念したため，２年目以降に充当する費用の使用を計画している．