Towards sustainable Olympics : Historical analysis on the Games in non-mega cities

2023 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 21K11469
• Research Institution: Asia University
• Principal Investigator: 白井 宏昌 亜細亜大学, 都市創造学部, 教授 (40772033)
• Project Period (FY): 2021-04-01 – 2026-03-31
• Keywords: オリンピック / 人口百万人規模の都市 / レガシー戦略 / 施設配置と資金調達 / 集中と分散型空間戦略 / 公的資金と民間資金

Outline of Annual Research Achievements

世界最大のスポーツイベントであるオリンピックを開催するために、開催都市に大きな物理的・空間的負担がかかり、その結果、大国の首都などの大都市のみが開催可能となっている。このような現状を踏まえ、本研究は、これまでの夏季オリンピック開催都市のなかで、比較的小規模なミュンヘン（1972）、モントリオール（1976）、アトランタ（1996）、アテネ（2004）と国内の招致経験都市である福岡（2016）、広島（2020）の事例を調査し、100万人規模の都市でも開催可能なオリンピックのあり方を探ることを目的としている。

これまでの研究実績として、2021年度では、国内のオリンピック招致経験都市である福岡と広島の事例に関して文献調査を行い、地方都市がオリンピックを開催するために大会で要求される施設の整備に関して、大会終了後大きな負担がかからないような配慮をしており、資金計画の面では、公的資金の投入を減らす方法を模索していたことが分かった。2022年度にはアトランタとアテネについて文献調査を行った。両都市は大会に必要とされる競技施設を都市内に分散して配置する戦略を取ったが、各施設の大会後の利活用に関する方針や資金調達方法の違いなどから、オリンピック開催後のレガシーの都市のあり方に大きな差を生じさせたことが明らかになった。

2023年度はミュンヘンとモントリオールを対象に大会報告書などの公式文書に加え、既存研究やメディア記事などから文献調査を行った。両都市ともアトランタやアテネと異なり、集約型の施設配置を採用したが、ミュンヘンとモントリオールでは、オリンピック後の建築・都市空間の利活用や都市経営の点で大きく異なっていることが分かった。それは両都市がオリンピック開催を、都市の変遷の長期的展望のなかでどう位置づけるかという政策の違いに起因していることも、本年度の調査から理解することができた。

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

本研究ではこれまで、2021年度に国内のオリンピック招致経験都市である福岡（2016）と広島（2020）の事例調査を行い、2022年度にはこれまでの夏季オリンピック開催都市のなかで、分散型施設配置を行ったアトランタ（1996）、アテネ（2004）を対象に、2023年度には集約型施設配置を採用したミュンヘン（1972）、モントリオール（1976）に対して事例調査を行ってきた。調査は主に、行政資料やメディア掲載記事、あるいは既存研究を収集し、空間的視点と経済的視点から分析を行ってきたが、大国の首都ではないこれらの6つの都市が、世界最大のスポーツイベントを開催する際に、どのようなリスクヘッジをし、施設配置や資金調達方法を模索してきたかを整理することができた。本研究が目的としてる100万人規模都市が持ち得るオリンピックとの関り方を探求するという点で、本研究はおおむね順調に進展していると考えている。

また、2023年度は本研究で得た知見をもとに、2020年大会を開催した東京がオリンピック後の都市再編の方法として、環状からセル（細胞）状の都市構造へと変化することを提言した。都市を細胞のように小さな場所の集合として捉える手法は、小規模都市がオリンピックを開催しようとするも、本研究の成果を活用できたと捉えている。

しかしながら、2021、2022年度は新型コロナウィルスの影響もあり、現地調査が申請時に想定したようにできず、また2023年度は所属研究機関を異動したことにより、同様に現地調査の時間を確保することができなかったことは、本研究の当初の予定と異なる点であるが、2024年度以降、対象都市での現地調査を実施したいと考えている。

Strategy for Future Research Activity

本研究ではこれまで、主に文献調査による事例調査を行ってきたが、2024年度以降は国内2都市および国外4都市を対象として現地調査を行っていきたいと考えている。福岡（2016）および広島（2020）は招致検討時からすでに10年以上経過しているが、その際のオリンピック開催による都市再生の理念が、現在どのようにレガシーとして残されているかあるいは残されていないかを現地調査によって明らかにしたいと考えている。また、ミュンヘン（1972）、モントリオール（1976）、アトランタ（1996）、アテネ（2004）の海外の4都市についても、オリンピック開催から多くの年月が経過しているが、オリンピック開催施設やその周辺地が、大会開催時と比較して、現在どのような空間構成になり、どのような利活用のされ方がされているかを現地調査によって明らかにしたいと考えている。

それらを踏まえて、本研究では大都市以外の100万人規模の都市が、長期的に持続可能なかたちで、オリンピックのようなメガイベントという都市にとっての「外的要因」を受け入れていくことの可能性とリスクを考察していくかも考えていきたい。

Causes of Carryover

2023年度は所属研究機関が変わったことにより、新たな研究環境を整えることに時間を要し、当初予定していた国内および国外の現地調査を行えなかったことが、理由である。2024年度は、国内2都市（広島および福岡）に加えて、北米（モントリオールおよびアトランタ）もしくはヨーロッパ（ミュンヘンおよびアテネ）での現地調査を行いたいと考えている。