2022 Fiscal Year Research-status Report

Examining the impact of holding sporting events on citizens' sport participation

Research Project

Project/Area Number	21K11479
Research Institution	Waseda University
Principal Investigator	松岡宏高早稲田大学, スポーツ科学学術院, 教授 (10367914)
Project Period (FY)	2021-04-01 – 2024-03-31
Keywords	スポーツイベント / 社会的影響 / オリンピック
Outline of Annual Research Achievements	地域活性化を目的として多くの自治体がスポーツイベントの誘致を試みるが、その効果は短期的であることが多い。一方で長期的な効果が期待されるのが、開催地住民のスポーツへの参画に与えるポジティブな影響である。このスポーツに直接的なレガシーを再検討することは、学術と実践の両視座において重要である。しかし、開催都市や国の住民のすべてが同様にイベント開催の影響を受けてスポーツを実施するとは考え難く、そこには多様な要因が複雑に関係している。本研究の目的は、スポーツイベント開催への人々の関わりが人々の長期的かつ継続的なスポーツ実施というスポーツに直接的なレガシーに与える影響を明らかにすることである。具体的には、まず、その２つの主要な変数の間に介在する媒介変数を含めた因果関係の解明を試みる。さらに、その因果関係を制御する調整変数の影響についての検討も試みる。スポーツイベントとその後のスポーツに関わるレガシーの関係を複数の媒介変数と調整変数を用いて説明することに取り組むのが、本研究の独自的かつ創造的な点である。また、イベントの短期的な影響と長期的な影響を分割して、各変数を適切なタイミングで測定し、２回の測定データを紐づけて因果関係の分析をすることで、研究の内的妥当性を高く保つことが可能となる。そこで本研究では、2021年開催に開催された東京オリンピックを対象として、大会閉会直後に全国各地区の人口分布と性別の割合を考慮したサンプリング計画を基に1,845サンプルからの回答を得た。変化を確認するための2回目の調査を大会1年後あるいは1年半後になる2022年度中に収集することを計画していたが、東京オリンピック・パラリンピックのスポンサー契約を巡る汚職・談合事件の影響を避けるために、2022年度中のデータ収集を断念した。大会から2年後となる2023年度にデータ収集を行う予定である。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 2021年度に東京オリンピック閉会直後から１週間をかけてオンライン調査を実施し、1,845サンプルを順調に収集できたことから、2022年度はそのデータの解釈を行い、予定より早く2回目の調査を行う計画をしていた。しかしながら、東京オリンピック・パラリンピックのスポンサー契約を巡る汚職・談合事件が発生し、一般メディアでも大きく取り扱われ、社会に大きな影響を与えた。この事件の報道が本研究の調査対象者の東京オリンピックに対する態度にネガティブな影響を与えることは容易に想像できた。この状況で調査を行うと、本研究において測定される概念に何らかの想定外の外的要因の働きかけを避けることが困難であるため、当該年度中の2回目のデータ収集の実施を断念せざるを得なくなった。ただし、2023年度のデータ収集に向けての準備は順調に進んでいる。
Strategy for Future Research Activity	今後は、本研究の目的を果たすために、東京オリンピック閉幕後２年（昨年度1年後にすることを検討したが、上記のようにオリンピックに関わる汚職・談合事件の影響のために変更）が経過した時点でのデータを収集するための２回目の調査を実施する。まず、2023年度には、１）２回目の調査で用いる変数に関わる概念の検討を行い、２）２回目の調査の準備のために調査項目の精査を行い、３）データを収集、分析し、４）その結果を基に、学会大会等での研究報告を行うと同時に最終年度の報告の準備をする。また、研究成果をまとめるために国際誌に投稿するための学術論文を執筆する。最終年度となる2023年度の主な課題は、2回目のデータ収集のタイミングの再検討と、有効回答の確保、そして研究成果の報告である。
Causes of Carryover	東京オリンピック・パラリンピックのスポンサー契約を巡る汚職・談合事件が広く日本社会に与える影響に鑑み、一連の事件に関する報道が本研究の調査対象者のオリンピックに対する態度へネガティブに働くことが容易に想像できるため、状況が落ち着くまで調査を延期することを決めた。2023年度には調査を行う予定である。