2022 Fiscal Year Research-status Report
General Movementsの可聴化による低出生体重児の発達支援方法の開発
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21K11502
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| Research Institution | Tokyo Metropolitan University |
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Principal Investigator |
儀間 裕貴 東京都立大学, 人間健康科学研究科, 准教授 (50708039)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 低出生体重 / 自発運動 / 可聴化 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では，早産・低出生体重児を能動的に動いて発達する主体として捉え，自己の身体運動に同期した音声をリアルタイムな聴覚フィードバックとして提供することにより，児の全身的な自発運動を増加・促進することを目指している．令和4年度は，取得した生後1～3ヵ月齢児における四肢自発運動の3次元座標データを使用し，これを音響信号に変換（可聴化）することに取り組んだ．特に，後の良好な運動発達を予測するとされる運動の特性（Fidgety movements）を表現する「音」を作成することができた．また，令和4年度は最終的に介入の対象としている早産・低出生体重児の運動発達の特性について把握するため，乳児期初期の自発運動特性と修正3歳時点の運動発達特性の関連について検討した．その結果，乳児期初期の自発運動（Fidgety movements）に異常性を認めた時では，後の粗大運動の発達が遅れる傾向にあることが明らかとなり，発達支援において促すべき運動の基礎的な知見を得ることができた（Association between General Movements Assessment and Later Motor Delay (excluding Cerebral Palsy) in Low-Birth-Weight Infants，Brain Sciences，2022）．また，以下の論文においても研究成果の一部を掲載した（①Relationship between fidgety movement and frequency of movement toward midline: An observational study
．Early Hum Dev, 2023，②赤ちゃんの自発的な運動・行動の特性からみえるもの－低出生体重児の発達支援を目指して－，ベビーサイエンス，2023）．
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
令和4年度は，満期産で出生した1～3ヵ月齢児30～40名を対象に，GMs音の聴覚入力の有無やパラメタ（音量，音高，音色など）調節が自発運動の量や質におよぼす影響を検証することを目標としていたが，四肢運動データから算出した速度，運動単位数，躍度，運動の同時性（相関）等の指標を音響パラメタ（音量，音高，音色など）に関連付けるパラメタマッピング可聴化の手法が予想以上に難航し，特に，後の良好な運動発達を予測するとされる運動の特性（Fidgety movements）を表現する「音」の作成に時間を要した．令和5年度は，作成した音源を利用し，その音を聴くことが乳児の自発運動特性におよぼす影響，養育者や運動評価者が聴いたときにもつ印象などについて継続して検討を進めていく．
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| Strategy for Future Research Activity |
身体運動可聴化技術に詳しい研究協力者へ助言を積極的に仰ぎ，特に，後の良好な運動発達を予測するとされる運動の特性（Fidgety movements）を表現する「音」を作成することに成功した．研究計画当初は，この方法によってつくられる音を早産・低出生体重児にリアルタイムな聴覚フィードバックとして提供することにより，自己の身体運動に同期した音を児の全身的な自発運動を増加・促進することを目指した．しかし，作成した音がFidgety movementsを鋭敏に反映したものとなっており，乳児の自発運動特性を観察によって評価する専門家の補助データとできる可能性が出てきた．また，乳児期初期の自発的な運動・行動の特性に関する検討を進めた結果，やはり乳児期初期の自発運動特性を詳細かつ適切に評価することは，後の神経学的な発達を予測する上で非常に重要であることが示唆された．よって，今後の研究では，作成した音を自発運動特性の評価ツールとして使用できる可能性についても検証していく予定とする．得られた成果は，関連学会や論文等を通じて広く発信する．
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| Causes of Carryover |
学会発表のため渡航費・参加費として計上していた予算が，学会のオンライン開催となったため不要となった．また，コロナウィルス感染状況拡大のため，予定していたデータ集計・解析が十分に行えず，計上していた解析補助の人件費が使用できなかった．次年度の同様の目的に使用する予定である．
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Research Products
(6 results)
