2021 Fiscal Year Research-status Report

新しい時代に対応した小学校体育授業評価法の開発

Research Project

Project/Area Number	21K11533
Research Institution	Ritsumeikan University
Principal Investigator	大友智立命館大学, スポーツ健康科学部, 教授 (90243740)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	深田直宏びわこ学院大学, 教育福祉学部, 准教授 (00825010) 西田順一近畿大学, 経営学部, 教授 (20389373) 吉井健人育英大学, 教育学部, 准教授 (80850966) 宮尾夏姫奈良教育大学, 保健体育講座, 准教授 (00715120)
Project Period (FY)	2021-04-01 – 2025-03-31
Keywords	小学校体育 / 授業評価法 / 新学習指導要領
Outline of Annual Research Achievements	本研究の目的は、新しい時代に対応した小学校体育授業評価法を開発することである。新しい時代の学校教育は、知識・技能、思考力・判断力・表現力等、及び学びに向かう力・人間性等の涵養の3つの資質・能力を全ての児童に育成しようとするが、現在、それらの育成を目指す3つの資質・能力の観点から、体育授業を評価する指標がない。そこで本研究では、①新しい時代に対応した体育授業評価法を開発し、②新しい時代に対応した体育授業プログラムを開発する。③ ②の体育授業プログラムによる体育授業と通常の体育授業の効果を、従来及び①で開発した体育授業評価法で比較し、妥当性を検証する。【研究課題1】は新しい時代に対応した小学校体育授業評価法の開発であった。研究課題1は、1年目及び2年目での実施予定であった。具体的には、3つの資質・能力、それぞれに関する体育授業評価法を開発すること、そして、それらを踏まえ総合的体育授業評価法を開発することであった。特に、基準関連妥当性及び構成概念妥当性に関して検証を行い、内容的妥当性を検討することであった。また、質問項目の表現を検討し、学年間における質問項目の整合性を検討することであった。 1年目(2021年)は予備研究を実施し、2年目(2022年)に本研究を実施する予定であり、3つの資質・能力それぞれについて、低学年、中学年、及び高学年を対象として実施する予定であった。 2021年度は、【研究課題1】新しい時代に対応した小学校体育授業評価法の開発に着手した。3つの資質・能力、それぞれに関する体育授業評価法開発のためのデータを取得した。加えて、総合的体育授業評価法開発のためのデータを取得した。また、小学校体育授業評価法を開発する上で、小学校段階での特徴を明らかにするために、中学校及び高等学校を対象としたデータを取得した。なお、それらの一部は、学会発表を行った。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 2021年度は、【研究課題1】新しい時代に対応した小学校体育授業評価法の開発に着手することであった。特に、3つの資質・能力、それぞれに関する体育授業評価法を開発することであった。また、それらを踏まえ総合的体育授業評価法を開発することであった。これらに関して、3つの資質・能力、それぞれに関する体育授業評価法を開発するためのデータが取得できたこと、さらに、総合的体育授業評価法を開発するためのデータを取得できた。これらのデータの取得は、研究を進める上で、必須の条件である。また、研究の一部であるが、既に学会発表を行ったことから、研究が概ね順調に進展していることを示している。
Strategy for Future Research Activity	新しい時代に対応した小学校体育授業評価法の開発に関して、取得したデータを分析し、3つの資質・能力、それぞれに関する体育授業評価法を開発する。加えて、総合的体育授業評価法を開発するために取得したデータを分析し、総合的体育授業評価法を開発する。それらの開発した体育授業評価法は、学会等で発表する。また、それぞれの評価法の開発に関して、基準関連妥当性、構成概念妥当性、内容的妥当性を検討する。
Causes of Carryover	コロナ禍のため、研究を行うために対面形式で検討会を実施することができなかったこと、学会発表がWEB開催となったため、旅費の減額が生じた。また、調査紙に関する費用について、紙質が影響し、減額が生じた。取得したデータの入力・分析・整理などに関して、前年度で対応できなかった点及びそれらのデータを入力・分析・整理に関して、箇所について謝金が発生することから、これらの費用を充当する予定である。。また、各種学会大会が、今年度は対面形式で行われること、並びに、研究推進のための検討会を対面で行うことから、それらの費用に充当する予定である。