2022 Fiscal Year Research-status Report
Development of disaster prevention education program in food and nutrition through cross-curricular learning using ICT
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21K11577
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| Research Institution | Kyoto Prefectural University |
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Principal Investigator |
吉本 優子 京都府立大学, 生命環境科学研究科, 准教授 (40255914)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
今井 亜湖 岐阜大学, 教育学部, 教授 (50367083)
神田 聖子 愛国学園短期大学, その他部局等, 准教授 (90442079)
小切間 美保 同志社女子大学, 生活科学部, 教授 (30269849)
藤倉 純子 女子栄養大学, 栄養学部, 教授 (20307078)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| Keywords | ICT（情報通信技術） / 食 / 防災教育 / 教科等横断的な / 評価 / 教育効果 / 予防行動採用プロセスモデル(PAPM) / 行動変容 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本年度は，22都道府県の栄養教諭，学校栄養職員，および学校の防災教育を総括している教諭を対象として昨年度に実施したニーズ調査の結果をもとに，ICTを活用した教科等横断的な食に関する防災教育プログラムを開発し，その有用性を検討した．
プログラムの目標は「災害時に子ども達が食べて生き延びるために必要な主体的に行動する態度の育成をする」と設定し，さらに昨年度調査において学習内容としてのニーズが高かった項目を中心に，3つの小目標を設定した．各小目標には3から5項目のモジュール（学習内容）を設定し，学習指導案と教材を作成した．それらのうち9モジュールについて，4・5年生を対象に，小学校5校で栄養教諭が合計2校時分の食防災教育授業を行った．非介入群は，各校の学校内か，兼務校に設定して，教育プログラムの評価をした．児童の行動変容の検討には予防行動採用プロセスモデル（PAPM）を採用し，質問項目には各モジュールの知識，関心，意思決定バランス，態度，自己効力感，行動意思を採用した．質問紙調査は，両群ともにプログラム実施前後（Pre-Post）を行い，介入群のみFollow-up（授業実施2，3ヶ月後）でも行った．
今年度は，3校まで調査結果の検討を進めたが，授業後に介入群は知識，関心や行動意思の得点が上昇した．介入群の中には，Postで知識の上昇，Follow-upでその定着が見られたところもあったが，Postで行動意思が上昇したものの，Follow-upではPreと同水準まで低下した介入群もあった．PAPMにおいては，Postで「問題の認識化」の割合が増加し，「実行」，「維持」のステージの割合が増加していた．
以上のように，開発したプログラムには一定の有用性が認められた．調査結果の検討の継続，学習内容の長期間の定着化，効果が薄かった一部のモジュール改善などが，次年度以降の検討課題となった．
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
昨年度は，ICTを活用した教科等横断的な食に関する防災教育のプログラムを開発するため，ニーズ調査を実施した．その結果に基づいて今年度は，①教育プログラムと，そのために必要となる教材を開発すること，②開発した教育プログラムと教材を使用して，小学校において授業実践を行い，質問紙調査により教育プログラムの有用性を検討すること，を計画した．①については，昨年度のニーズ調査結果より，教育プログラムの最終目標と，その最終目標を到達するための3つの小目標を設定した．そして，この3つの小目標を到達するため，計12のモジュール（学習内容）を，教材も含めて作成した．②については，今年度はそのうち9つのモジュールを選択して小学校5校に割り振り，栄養教諭が授業実践（2校時分，4・5年生対象）を行った．そして，教育プログラム前後のアンケート調査より，児童の行動変容を評価することができた．以上のように，今年度の研究計画は，ほぼ遂行することができた．
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| Strategy for Future Research Activity |
今年度の研究計画は，①昨年度のニーズ調査結果をもとに，教育プログラムと，そのために必要となる教材を開発すること，②開発した教育プログラムと教材を使用して，小学校において授業実践を行い，質問紙調査により教育プログラムの有用性を検討すること，として，ほぼ遂行することができた．ただし，学習内容が長期間は定着しなかった例が認められ，学習の効果が薄かったモジュール（学習内容）もあった．
次年度は，以下について遂行していく予定である．①学習効果が薄かったモジュールのついて，改善を行い，その効果を検討する．②学習効果の長期間の定着を目指して，授業実施後（介入後）に行動変容を促進するアプローチをプログラムに導入し，その効果を検討する．③継続的に長期間のプログラムを実践し，その有用性を検討する．④栄養教諭の参画の有無にかかわらずプログラムが有用であるか，授業実践により検討する．⑤開発したプログラムのモジュールや教材をまとめて，デジタル資料集として集約する．
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| Causes of Carryover |
今年度は，ICTを活用した教科等横断的な食に関する防災教育プログラムと，そのために必要となる教材を開発し，それらを使用して小学校で授業実践を行い，質問紙調査によりプログラムの有用性を検討した．小学校5校における調査結果の検討に時間を要し，3校までの検討に止まった．検討の継続のため，予算の一部を次年度へ繰り越した．次年度の目標達成のために検討を早急に進め，繰り越した予算はそのために支出する．
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Research Products
(2 results)
