2022 Fiscal Year Research-status Report
The impact of COVID-19 on childhood poverty, physique and life style
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21K11662
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Research Institution | Kansai Medical University |
Principal Investigator |
高屋 淳二 関西医科大学, 医学部, 非常勤講師 (80247923)
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Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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Keywords | COVID-19 / 肥満 / 低身長 / やせ / 学校検診 / ロックダウン / コロナ禍 |
Outline of Annual Research Achievements |
大阪市教育委員会の協力を得て、大阪市立小・中学校の養護教諭に2020年度および2021年度の児童・生徒学校検診のデータ提出を依頼した。「子供の健康管理プログラム」ソフトにより成長異常と検出された高身長、低身長、肥満、痩せを、2018年度から2019年度の変化をコロナ流行前、2020年度をコロナ流行下・ロックダウン経験期、2021年度をコロナ流行下・ロックダウン後として学校毎の変化を対応のあるt検定で検討した。 小学生は男女とも、ロックダウン経験期に低身長と痩せが一時的にやや低下したが、ロックダウンがあけた2021年度には上昇した。高度肥満と高身長はロックダウン経験期を含め、経年的に上昇を認めた。これはロックダウン中には運動不足と過剰栄養の状況を反映したと考えられる。しかし中学生男子は、高度肥満はロックダウン経験期には有意に低下しており、痩せや低身長もロックダウン経験期には横ばいであったのが、ロックダウンを過ぎた2021年度には高度肥満とともに再上昇を示した。中学生女子においても、各成長異常群はロックダウン経験期には低下ないしは維持していたのが、ロックダウンを過ぎた2021年度には軒並み上昇傾向を示した。 小学生肥満児童の率はコロナ流行前に比べてコロナ流行後に増加し、男子で著明であった。中学生では、肥満生徒の率は、ロックダウン期には低下し、特に高度肥満女子の低下率が著明であった。痩せ生徒の率は中学生男女ともにロックダウン経験期に低下した。 コロナ流行下・ロックダウンにより小学生の肥満児率は上昇し、高度肥満が増加したが、中学生の肥満生徒の率は低下した。コロナ禍の体重増加への影響は、低年齢の学童に大きく影響を与えた。新しい生活様式において、小児の体重管理は年齢毎に注意すべき重要な課題であることが明らかになった。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
大阪市教育委員会の協力を得て、大阪市内の公立幼稚園・小・中・高等学校の養護教諭に2022年5月にアンケート調査を実施し、学校検診のデータを回収した。小・中学校では成長曲線は作成されているが、高等学校ではほとんどの学校で活用されていなかった。そのため小・中学校を中心に成長曲線・肥満曲線で成長異常と抽出された高身長、低身長、肥満、痩せを、2018年度から2019年度の変化をコロナ流行前、2019年度から2020年度の変化をコロナ流行後として学校毎の変化を対応のあるt検定で検討した。 今回の調査から、小学生肥満児童の率はコロナ流行前に比べてコロナ流行下・ロックダウン経験期に増加し、男子で著明であった。高身長の率はコロナ流行後も増加したが、低身長の率は男女ともに低下した。中学生では、肥満生徒の率は、コロナ流行後は低下し、特に高度肥満女子の低下率が著明であった。痩せ生徒の率は男女ともにコロナ流行下・ロックダウン経験期に低下したことが判明した。 コロナ流行ロックダウンにより小学生の肥満児率は上昇し、高度肥満が増加したが、中学生の肥満生徒の率は低下した。この結果の解釈については、現在検討中である。コロナ禍の体重増加への影響は、低年齢の学童に大きく影響を与えた。新しい生活様式において、小児の体重管理は年齢毎に注意すべき重要な課題であることが明らかになった。 以上の結果を英文でまとめ、タイトル「Impact of the COVID-19 pandemic lock down on the physiques of school-aged children in Japan」の論文がAnnals of Pediatric Endocrinology & Metabolismに2023年2月に受理された。同内容は、2023年4月に、第126回日本小児科学会学術集会において口頭発表した。
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Strategy for Future Research Activity |
大阪府医師会学校医部会・生活習慣病対策委員会・委員長の立場から教育委員会と協力して、すでに大阪市児童・生徒の大規模なデータを用いて統計的解析と科学的根拠に基づいた栄養環境の改善に取り組んできたが、コロナ禍による子どもたちへの生活、特に食事と運動面についてさらに比較検討を行う。 大阪府医師会学校医部会が作成した教育資材を用い、啓発のための講習会の前後で改善度を評価する。パイロットスタディで得られた、やせ児や肥満児が多い地域と少ない地域でモデル校を選定し、研究参加に同意の得られた児童・生徒を対象に、2次アンケートによる意識調査を実施する。アンケート内容は、食事内容と朝食の欠食率、外食の頻度、食事の好み、偏り、早食いの有無を中心にする。食事バランスのデータと身体活動の記録、体格、運動能力を比較検討する。肥満小児の生活パターンの弊害点を明らかにして、生活習慣病の予防を図る。 健康問題や体格に変容が見つかった児童生徒が、学校医に把握され、必要であれば家族に連絡後、専門医療機関への受診が、どの程度実施されているかを追跡する。養護教員と学校医の連携、またそれが家族にスムーズに伝達できているかの実態調査を3次アンケート調査と聞き取りによって調査する。 これまで、養護教諭からのアンケートによる回答から、保護者や児童生徒に説明するプリント文書が要望されているので、それに応えて作成予定である。また学校医に助言を求める際の基準や、精検票を渡す基準を生活習慣病医部会で設定し統一化する。 2023年6月21日には、大阪府医師会主催による第1回学校保健講習会で、「学童体格へのコロナ禍の影響:成長・肥満曲線ソフトの活用」の演題で、学校医と養護教諭に向けて講演予定である。成長異常が見つかった際の対応について啓発を行う。
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Causes of Carryover |
2021年-2022年は新型コロナウイルス感染が、なお収束しておらず、感染防御の観点から、学校に出向いての啓発講義や対面での聞き取りや食事調査が予定通り行えなかった。また身体面以外の心への影響、心理ストレスを評価するデータ収集が困難であったために、次年度使用額が発生しました。また成果発表の全国学会が、現地開催ではなく、Webまたはハイブリッドでの開催であったために、旅費が不要となりました。 次年度使用額は、これまでの成果をまとめて児童生徒とその保護者に情報を伝えるパンフレット作成に充てることを計画しています。また、個人の体重の管理と生活習慣を記録するノートを作成し、特に精検票をもらって専門機関病院を受診した児童生徒および希望する児童生徒に配布することを予定している。記録ノートはカーボン複写式綴じ込みを印刷会社に作成依頼し、控えを医療機関に保管できる形式を考えている。
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Research Products
(3 results)