2021 Fiscal Year Research-status Report
New therapeutic strategy for inflammatory bowel disease and inflammatory carcinogenesis from breast milk-derived probiotics
Project/Area Number |
21K11699
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Research Institution | Kagawa University |
Principal Investigator |
倉原 琳 香川大学, 医学部, 准教授 (00341438)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
平石 敬三 香川大学, 医学部, 協力研究員 (60896413)
山下 哲生 香川大学, 医学部, 助教 (80444727)
松田 陽子 香川大学, 医学部, 教授 (20363187)
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Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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Keywords | 母乳 / 炎症性腸疾患 / プロバイオティクス / プレバイオティクス |
Outline of Annual Research Achievements |
今年は主にマウス炎症性発癌モデルを用いて、以下の通り母乳由来プロバイオティクスProbio-M9、非消化性の二糖類ラクツロースによる炎症性発癌抑制効果について検証を行った。
母乳由来プロバイオティクスProbio-M9は健常者の母乳から単離された乳酸菌であり、抗炎症効果が報告されている。ラクツロースはミルクに含まれる糖の加熱により生成される非消化性のガラクトース-フルクトース二糖類であり、臨床では慢性便秘や肝性脳症などの治療に用いられ、腸炎や炎症性発癌への治療効果が動物実験で報告されている。本研究では炎症性大腸腫瘍モデルマウスを用いて、Probio-M9、またはラクツロースによる炎症性大腸腫瘍形成の抑制が腸内細菌叢の多様性の改善と相関することを明らかにした。
Hiraishi K, et al.: Lactulose modulates the structure of gut microbiota and alleviates colitis-associated tumorigenesis. Nutrients 14(3): 649, 2022 原著論文 査読あり Xu H, et al.: Inhibitory effects of breast milk-derived Lactobacillus rhamnosus Probio-M9 on colitis-associated carcinogenesis by restoration of the gut microbiota in a mouse model. Nutrients 13: 1143, 2021 原著論文 査読あり
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
1: Research has progressed more than it was originally planned.
Reason
炎症性腸疾患は、難病指定され、遺伝や免疫的因子の他に食事・腸内細菌などの多因子が発症や増悪に関与し、高い発癌リスクを伴う。今年度は、マウスモデル動物を用いてProbio-M9、またはラクツロースによる炎症性大腸腫瘍形成の抑制が腸内細菌叢の改善と相関することを明らかにした。病態の時間経過に沿った腸内細菌の解析結果から、病態改善に腸内細菌叢の多様性・構造の回復が関与する可能性が示唆された。本研究成果を以下のとおり原著論文の形で報告した。 Hiraishi K, et al. Nutrients 14(3): 649, 2022 査読あり Xu H, et al. Nutrients 13: 1143, 2021 査読あり
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Strategy for Future Research Activity |
本研究では、「炎症性腸疾患および炎症性発癌に対して、母乳由来プロバイオティクスおよび母乳成分をもちいて、長期改善効果を持つ安全な治療法を開発できるか?」という問いを立て、これを検証する研究を実施してきた。今後、母乳に多く含まれる抗炎症抗癌作用を持つ善玉菌を増やす成分(プレバイオティクス)と母乳由来プロバイオティクスとの相乗効果(シンバイオティクス)についても検討する。プロバイオティクスを用いたIBD・炎症性発癌の新規治療法開発と同時に、母乳に含まれる成分による腸管免疫再構築の可能性について探索したい。
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Causes of Carryover |
予定していた現地学会参加がオンラインとなったため、交通・宿泊費を使用する必要がなくなり、次年度使用額が生じた。
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Research Products
(6 results)