2022 Fiscal Year Research-status Report
運動負荷時の動脈圧波形解析による血管機能評価法の確立と心血管系リスク予測への応用
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21K11703
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| Research Institution | Wakayama Medical University |
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Principal Investigator |
宮井 信行 和歌山県立医科大学, 保健看護学部, 教授 (40295811)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
有田 幹雄 和歌山県立医科大学, 保健看護学部, 名誉教授 (40168018)
森岡 郁晴 和歌山県立医科大学, 保健看護学部, 教授 (70264877)
牟礼 佳苗 和歌山県立医科大学, 医学部, 准教授 (90268491)
寺田 和史 天理大学, 体育学部, 教授 (40454798)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| Keywords | 運動負荷試験 / 中心動脈圧波形 / 血管機能 / 動脈硬化 / 心血管系リスク |
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| Outline of Annual Research Achievements |
我々は、これまでに運動負荷時の動脈圧波形解析に基づく血管機能の評価に関する種々の検討を行ってきている。本研究では、多集団のスクリーニングに適用するための簡易な検査法とその評価基準を確立すること、さらに、動脈圧波形の指標と動脈硬化および血管障害のマーカーとの関連を解析することで、心血管系リスクの予測に対する有効性を明らかにすることを目的とする。
今年度は、昨年度に引き続いて、県内の一般住民を対象とする地域疫学研究のなかで調査を行った。調査は県内の2自治体で10～11月にかけて実施した。対象者は40歳以上の住民約450名で、安静時を中心とする動脈圧波形の計測と、動脈硬化および血管障害のマーカー、各種の危険因子についてのデータ収集を行った。
現在、既存のデータと統合してデータセットを構築するとともに、一部のデータを使用して解析を進めている。現時点までの成果として、動脈圧波形の指標について性差や年齢差を検討したところ、男女差を伴って加齢とともに直線的な上昇を示すことが明らかになった。これらの結果をもとに、性や年齢を考慮した評価基準の作成に向けた検討を行っている。また、運動負荷中および終了後に計測した動脈圧波形の指標が、脈波伝播速度、微量アルブミン尿、高感度CRPなどと良好な相関を示し、その程度は安静時の動脈圧波形との相関よりも強い傾向にあること、さらに、動脈硬化を促進する血圧高値、脂質異常、高血糖、喫煙などの危険因子を保有する者やそれらが重複して存在する者では、運動負荷中に動脈圧波形の反射波成分が著しく上昇し、終了後の回復も遅延することを認めた。今後は、調査に継続して参加している者のデータを用いて、動脈硬化や血管炎症のマーカーとの関係を縦断的に解析し、心血管系リスクの予測における有効性を検証する予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
昨年度に引き続き、新型コロナウイルス感染症の感染拡大防止への対応として、調査規模の縮小や項目の削減などを行った。また、参加者はマスクの着用を必須としたため、ステップテストによる運動負荷検査の実施を見送った。これらの理由により、想定していたデータ数の確保に至っていない状況にある。そうした中でも、既存のデータを活用して少しずつ分析を進めており、一定の成果が得られている。ただし、運動負荷時の動脈圧波形解析による血管機能の簡易検査法と評価基準の確立については大規模なデータ数が必要となるため、当初の目標に到達できていない。
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| Strategy for Future Research Activity |
次年度も県内の一般住民を対象とする地域疫学研究の中でデータ収集を進めたいと考えている。新型コロナウイルス感染症の影響によって調査が円滑に実施できるかが不透明であるため、対象地域の自治体と協議するとともに、必要に応じて計画を修正していくこととする。また、既存のデータを活用しながら、運動負荷時の動脈圧波形と動脈硬化および血管障害のマーカーとの関連、簡易な検査法と評価基準の確立に向けた検討を進め、その研究成果を国内外の学会で発表または論文として公表していく計画である。
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| Causes of Carryover |
当初は国内外の学会への参加を計画していたが、新型コロナウイルス感染症の影響により開催がオンライン形式に変更になったことなどから計上した経費に余剰が生じた。繰越額については、次年度のデータ収集での調査補助者等への謝金、各種検査に係る費用および消耗品の購入等に使用する。また、研究成果のまとめと成果の発表に必要な経費に充てる計画である。
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