2021 Fiscal Year Research-status Report
Study on real and virtual environment using meta-behavior model based on human behavior and media information
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21K12090
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| Research Institution | Tokyo Denki University |
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Principal Investigator |
柴田 滝也 東京電機大学, システムデザイン工学部, 教授 (30349807)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 行動分析・モデル化 / AR SNS / IoT / 偶発的行動 / デジタルツイン |
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| Outline of Annual Research Achievements |
個々の行動や情報が全体の偶発的な行動に変化を引き起こすと仮定し、個々の低次の行動（人間情報）や情報（メディア情報）に限定したナッジ要因と誘因される偶発的な行動を高次メタ行動の一種としてナッジ行動と定義し、分析・検証を行う。観光名所・商店街に仮想環境を導入し、お客の行動を変えるナッジ要因を分析し、ナッジ行動モデルを用いて、人が集まり、価値創出を可能にする実・仮想環境共存場を構築する方法を提案する。
人を集める観光地のアトラクタは、歴史的建造物、有名店舗などだが、本研究では情報を交換する場として伝言板に焦点を当てる。行動分析の場を同心円状に3層に分け、中心部の人間行動や情報を引き付けるアトラクタ、情報にアクセスする参加場、参加場に移動する可能性がある移動場を設定する。移動場の範囲は、参加場内の情報・人を見る行動が起きる範囲とする。分析対象は、(a)黒板のみ 、(b)AR黒板のみ、(c)共存と3種類とする。
2021年度は、行動分析を行うため、人間の関節情報を取得可能なOpenPoseを用いた実時間の歩行人数、歩行者軌跡を取得するマクロ行動推定システムを構築した。特定の実空間上にカメラを設置した実験の結果、歩行人数推定精度は95％以上、カメラの角度に依存するが、歩行軌跡は平均誤差60mm前後の精度で取得できることを確認し、成果を学会に投稿し、発表を行った。また、スマートフォンやタブレット端末で操作可能なAR黒板のアプリケーションを構築し、予備実験を行い、動作確認を行った。特に、AR黒板特有の行動が起きることを確認し、2022年度は実空間上にカメラを設置し、AR黒板を用いた実験を行い、黒板のみの場合との行動における相違点を分析する。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
人間の関節情報を取得可能なOpenPoseを用いた実時間の歩行人数、歩行者軌跡を取得するマクロ行動推定システムを構築し、目標とする精度を得ることが出来た。また、複数のスマートフォンやタブレット端末で情報共有可能な操作可能なAR黒板（AR SNS）のアプリケーションを当初の目標通り構築することが出来た。
一方、新型コロナ感染拡大等で本実験が行えなかったため、行動分析が行えていない。
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| Strategy for Future Research Activity |
カメラを設置し、アトラクタとして黒板の機能は持つが実体が見えないAR黒板導入時の行動分析のための実証実験を行う。(1)スマートフォンで情報をAR黒板に読み書きが可能な環境、(2)AR glass（購入できた場合のみ）を装着し、参加場内で読み書きが可能な環境、(3)(2)に加え移動場外から実体のあるオブジェを設置した環境の3種類の実験を行う。黒板、AR黒板の違いによるナッジ要因の違いを分析する。
ミクロ行動特性として、人の向き等を含めナッジ要因と関連する低次行動を分類し、ナッジ要因となる人間情報(姿勢・動作)を推定する仕組みを構築する。歩行者の歩行履歴を取得し、滞留時間、向き等を含め推定精度を90％以上にする。
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| Causes of Carryover |
ARグラスを購入する予定であったが、適切なARグラスが発売されず、その代わりとしてタブレット端末を購入した。2022年度において、実験に適切なARグラスが発売されたら、購入する。
国内の学会発表のため、投稿したが、オンライン型の発表になったため、旅費を計上することができなかった。また、国際会議の参加も同様に出来なかったため、参加費等を計上することが出来なかった。2022年度は国内外の学会発表を行い、対面での大会等に参加することで、旅費、参加費を利用する予定である。
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Research Products
(2 results)
