2023 Fiscal Year Research-status Report
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21K12101
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| Research Institution | Waseda University |
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Principal Investigator |
片平 建史 早稲田大学, 文学学術院, 准教授 (40642129)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
飛谷 謙介 長崎県立大学, 情報システム学部, 准教授 (50597333)
川上 愛 早稲田大学, 文学学術院, その他(招聘研究員) (70722007)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| Keywords | 立毛 / 鳥肌 / 随意的立毛 / 脳機能計測 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2023年度は、【研究項目①：VGP能力保持者の選定】を引き続き実施するとともに、【研究項目②：VGPの脳機能計測による精神性立毛の神経基盤の解明】に着手した。
【研究項目①：VGP能力保持者の選定】随意的な立毛生成能力（Voluntary generated piloerection: VGP）についてのweb調査、VGP能力を検証する郵送調査の２段階でVGP保持者を特定している。今年度も前年度に引き続き自薦での募集を行い、新規に4名のVGP候補者を特定し、全員についてVGP能力の保持がほぼ確認された。これにより、今年度末時点でVGP保持者の総数は27名となり、目標とする40名に向けて参加者の確保に進捗が見られた。
【研究項目②：VGPの脳機能計測による精神性立毛の神経基盤の解明】実験系の精緻化を進めるとともに、7名のVGP保持者を対象に脳機能計測実験を実施した。
脳機能計測実験については昨年度に引き続き、当初計画した感情喚起を操作した条件下でのVGP実行ではなく、単純なVGP実行課題を実行し、立毛とその随意的生成に関連する脳活動を検討するためのデータ取得を進めた
VGP保持者はMRIスキャナ内で随意的立毛の実行と安静状態を30秒ずつ交互に繰り返し、この間の脳活動と立毛反応を同時に計測した。結果の予備的分析の状況は良好であり、すべての参加者においてMRIスキャナ内での立毛の生成が確認されている。次年度も新たに特定されたVGP能力保持者を対象とした実験を行い、集団解析のために30名超の有効データの取得を目指す。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
【研究項目①：VGP能力保持者の選定】については、2023年度の終了段階において、研究で予定する実験参加者の半数を超える、27名のVGP保持者を特定済みである。目標とする40名には到達していないため、計画上の最終年度である2023年度には終了せず、引き続きVGP保持者の探索を継続する。
【研究項目②：VGPの脳機能計測による精神性立毛の神経基盤の解明】については、2023年度は引き続きVGP保持者を対象とした脳機能計測を実施できたものの、研究項目①との関連で当初の最終年度内に十分数の参加者が得られていない。しかしながら、2024年度も引き続きデータの取得を進めることで、研究が計画するところの精神性立毛の神経基盤の解明が実現するものと考えられる。
以上を総合して当該年度における研究の進捗状況を判断すると、脳機能データの取得についても進展が得られているが、研究全体としては当初の計画年度を超過するためやや遅れていると判断した。
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| Strategy for Future Research Activity |
2024年度以降の研究では、本研究課題の根幹をなす【研究項目②：VGPの脳機能計測による精神性立毛の神経基盤の解明】の実施を引き続き進める。2021年度、2022年度の研究により、fMRI環境下の立毛計測系の構築が完了しているため、2022年度までに特定したVGP保持者を実験参加者として、データを拡充する。また、2024年度は随意的な自律機能の制御に関する脳機能計測を行った先行研究を参考に、脳機能画像の撮像の実験デザインの最適化についても検討を行う。
また、【研究項目①：VGP能力保持者の選定】を引き続き実施し、脳機能計測実験のための実験参加者の確保を進める。
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| Causes of Carryover |
研究項目①における参加者の選定の状況から、研究項目②の実施が2024年度まで延長されることとなったため、実験に関わる費用に次年度使用額が発生している。
使用計画については、当該研究を2024年度まで延長して実施する際に必要とされる費用であるため、使途に関しては当初の計画通りである。
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