2022 Fiscal Year Research-status Report
Research on ICT utilization by older adults to realize independence and willingness to participate in society
| Project/Area Number |
21K12142
|
|---|
| Research Institution | Kyushu University |
|---|
Principal Investigator |
錦谷 まりこ 九州大学, 大学病院, 学術研究員 (40327333)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
横田 文彦 九州大学, アジア・オセアニア研究教育機構, 准教授 (50760451)
有吉 美恵 聖カタリナ大学, 人間健康福祉学部, 助教 (50826360)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
|
| Keywords | 高齢者 / ICT / 孤立 / デジタルコミュニケーション / 健康維持 / 意欲 / バーチャル交流 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、ICTの活用が浸透した社会環境においてニーズを持つ高齢者とシーズとしてのICTとの双方に注目し、リタイア前後の生活の変化と孤立・孤独化の関連を探り、健康増進と社会活動の継続を目指してICTによる効果的な介入方法を探る可能性研究である。前期高齢者のICT利活用の有無と状態を調査し、リタイア後のコミュニケーションに変化が生じる状況をとらえ、生活習慣と健康状態を考慮したうえで、「生活意欲・関心や人付き合い」と「主観的孤独感、客観的孤立」との関連性を解明する。最終的には、高齢者の自立を実現させるのに有効なICT利用の仕組みの提案を目指す。
2021年度にまとめた別居家族間のICTツールを使ったコミュニケーションの種類や頻度と精神的健康度の関連を分析した研究をベースに、2022年度はシニアのソーシャルネットワークサービス（SNS）アプリと健康管理アプリの利用実験を実施中である。同時に、実験前の母集団の状態を把握するため、高齢者向け就職紹介サービスに登録している高齢者と地域のシニアクラブのメンバーである高齢者を対象として、就労状態や社会活動、ICT利活用の状態や、新しいことを始める際の行動経済傾向について、質問紙で調査を行い継続的にデータ収集している。
これまでに収集したデータを用いて行動経済傾向として「リスク回避傾向」や「現状維持バイアス」を評価し、ICTの利用状態や情報社会への賛成度合いは年齢が強く影響すること、ICT非利用者のリスク回避傾向や現状維持バイアスが高いことを示した。またSNSアプリは双方向性のない利用方法において利用意欲が継続する傾向が明らかになり、さらに実験を継続して評価の確認を試みている。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
2022年度はコロナ感染症防止の行動規制もある程度緩和されたので、大学近郊の自治体の協力の元、シニア向けICT講座を数回実施してICTの利用状態などの調査研究を行った。また、協力自治体のシニア住民に加え、就職紹介サービスを提供している団体に所属するシニアに対し、スマホアプリを用いたバーチャルコミュニケーションの実験参加者をシニアの中から募りコミュニケーションの双方向性の有無と主観的健康や孤立・孤独感について、および自己健康管理アプリの継続利用に関する介入実験を始めた。また、ICT利用や就業と行動経済傾向の関連を分析して国際学会で発表し、孤立・孤独との関連については国内学会で報告した。
|
| Strategy for Future Research Activity |
引き続き、計画目標の対象者人数になるまで介入実験参加者を募集し、実験を実施してデータを収集する予定である。
また、2022年度までに取得した調査票のデータをさらに解析予定である。当初の研究仮説の一つである「高齢であっても就労中もしくは何らかの社会活動に参加している人はICTを利活用する傾向があり、行動経済傾向としてより「リスクを選択」し、「現状を変えていこう」との傾向が強い」ことが、母集団の特徴把握のために実施した質問紙調査の結果から示唆されており、報文としてまとめる予定である。また、退職前後の人付き合いの変化に関する自由記入からテキストマイニングを行い、いくつかのシナリオもしくはペルソナモデルを作成予定である。これらの内容を国際学会・国内学会のほか、いくつかの科学誌に投稿する。
|
| Causes of Carryover |
2022年度はコロナ感染症の予防のための行動規制により、海外出張がほとんどできず、国際学会での報告が予定通り実施できなかった。学会自体もオンラインで参加した部分があり、旅費として使用できなかった。また実験参加者を募り、参加後に謝礼を払う予定であったが、参加希望者が少なく予定通り集まらなかった。以上の事より次年度使用額が生じた。
なお、2023年度は引き続き実験参加者を募り謝礼を払い、またこれまでの成果を各方面で報告する計画のため、予定通り進むと考える。
|
