2021 Fiscal Year Research-status Report
心身の未病改善を目的としたAIとIoTによる生活行動評価の研究
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21K12150
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| Research Institution | Kanagawa Institute of Technology |
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Principal Investigator |
杉村 博 神奈川工科大学, 創造工学部, 准教授 (80647503)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
山崎 洋一 神奈川工科大学, 創造工学部, 准教授 (40568763)
三栖 貴行 神奈川工科大学, 創造工学部, 教授 (80570572)
一色 正男 神奈川工科大学, 創造工学部, 教授 (90567364)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 生活改善 / 健康寿命を伸ばす科学技術の振興 / スマートハウス / IoT / AI |
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| Outline of Annual Research Achievements |
独身者や高齢者の日常生活の負担，外食・既製品利用の増加，怠惰な生活，家族や社会コミュニケーションの希薄化が問題となっている。医療や介護の観点からも，厚生労働省は「健康寿命を伸ばす科学技術の振興」が重要としている。プラスチックごみや省エネといった地球環境保全への個人努力も重要である。しかし，独居老人，独身・単身赴任の社会人，一人暮らし大学生のような若者といった独身者が自らの生活を省みて改善することは非常に困難である。本研究では，ウェアラブル端末，スマートフォン，スマートホームといったIoT利用と，そこから集約されるデータの分析によってユーザの生活品質を評価し，生活改善の助言や気付きを与えるシステムの開発に取り組む。本システムは1日毎，1週間毎，1ヶ月毎のように定期的に生活を採点し，生活成績表を作成してアドバイスとともにユーザに通知する。採点では生活評価を6大項目に分割して示すことで具体的な生活改善策への気付きを促す。
本研究は実際のシステム開発を通じて下記の3点の問いに取り組む。
1.プライバシ情報に考慮したIoTやHEMSに関する多種プロトコル統合データベースとは
2.IoT機器のセンシングデータを利用した定量的生活改善評価分析関数とは
3.AIを利用した生活改善に関する評価項目と定量的評価分析関数とは
2021年度においては上記1に関して中心に研究を進めており、スマートハウスを統合するシステムソフトウェアを開発した。具体的な多種プロトコルとしてはECHONET Lite、Philips hue、IKEA Tradfri、OpenWeatherMap API、Netatmo APIを利用可能システムを開発し、ローカルにデータベースを保持出来るようになった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究は実際のシステム開発を通じて下記の3点の問いに取り組む事としており、各年度で段階的に実施することを計画している。
1.プライバシ情報に考慮したIoTやHEMSに関する多種プロトコル統合データベース研究
2.IoT機器のセンシングデータを利用した定量的生活改善評価分析関数研究
3.AIを利用した生活改善に関する評価項目と定量的評価分析関数研究
本年度の目標は1番の多種プロトコル統合データベースの開発であり、ECHONET Lite、Philips hue、IKEA Tradfri、OpenWeatherMap API、Netatmo APIを利用可能システムを開発したため、かなりの到達度で実施できたと考える。また、この開発から見えてきたこともあり、まだ1に関しての研究が完全終了という状況ではないものの、2022年度での実施計画である2番の定量的生活改善評価分析関数研究に着手できる状況であるため、総合的に見て順調に実施できていると考えている。
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| Strategy for Future Research Activity |
現在、おおむね順調に進展していることもあり、当初の計画通りに推進してゆく。すなわち、2022年度においてはIoT機器のセンシングデータを利用した定量的生活改善評価分析関数研究を実施する。
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| Causes of Carryover |
参加した学会に関して、Covid-19の状況によって現地開催ではなくリモートによる開催になった。このため学会参加に関する交通費や宿泊費が発生しなかった。このため、2022年度では学会参加を増やすことを計画している。
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Research Products
(1 results)
