2021 Fiscal Year Research-status Report
ソーシャルメディアでのユーザ行動を反映した成長高次ネットワークの数理モデリング
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21K12152
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| Research Institution | Ryukoku University |
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Principal Investigator |
木村 昌弘 龍谷大学, 先端理工学部, 教授 (10396153)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
熊野 雅仁 龍谷大学, 先端理工学部, 実験講師 (50319498)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | ソーシャルネットワーク分析 / ソーシャルメディアマイニング |
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| Outline of Annual Research Achievements |
１．ソーシャルメディアでのユーザ行動を反映した成長高次ネットワークの実データとして、位置情報に基づいたソーシャルネットワーキングサービスFoursquareの実データおよび料理レシピ共有サイトCookpadの実データを用いることにより、POI(point of interest)ネットワークおよび食材ネットワークを構築し、これらの実ネットワークデータについて統計分析を行った。まず、Fisher検定に基づいてバーストノードを検出し、その時間的分布を同定した。また、新たな高次リンク（単体）の発生現象について、先行研究に基づき、4次リンク（3単体）、5次リンク（4単体）および6次リンク（5単体）の場合に、高次ネットワーク成長に特有の現象である単体閉包の観点から分析した。特に、単体閉包現象とバーストノードの関連性について調査し、これらの実ネットワークデータにおいては、バースト期間にあるノードを含むような単体閉包事象の発生回数が少ないことを明らかにした。また、単体閉包でない新高次リンク（単体）発生事象においては、その新単体を構成するバースト期間中のノードとそれ以外のノード群との間には、過去のインタラクション事象の発生回数が少ないことを明らかにした。
２．ソーシャルメディアを通じた実世界ユーザ行動に関して、POI群の地理的影響構造を視覚的に分析するために、Hawkes過程の拡張であるRHモデルとSHモデルに基づいた可視化分析法を与え、Foursquareデータに対してその有効性を検証した。また、ソーシャルメディアにおけるユーザエンゲージメント分析に対して、先行研究の手法に基づきユーザ行動パターン群を抽出し、それらをアクティビティ指向性の観点から分析する手法を与え、楽天市場データに対してその有効性を検証した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
本年度は、ソーシャルメディアでのユーザ行動から得られる成長高次ネットワークに対し、バースト期間にあるノードを含むような単体閉包現象に焦点をあて、過去のインタラクション履歴から新単体の発生を説明する数理モデルの構築に取り組んだ。しかしながら、Foursquareの実データとCookpadの実データを詳細に分析してみたところ、構築する数理モデルにおいて理論的に想定していたようなグラフ構造は、これらの実データではまれにしか観測されないことが判明し、数理モデリングの方法を大幅に修正する必要が生じたため。
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| Strategy for Future Research Activity |
バースト期間にあるノードを含むような単体閉包現象に焦点をあてるのではなく、これまでにバーストしたことがあるノードのような重要ノード集合と新たな高次リンク（単体）発生現象との関連性に焦点をあて、実データの分析および数理モデルの構築を進めていく。そして、提案した数理モデルに対して、モデルパラメータ学習法を確立し、その数理モデルの有効性を実データで評価する。また、その数理モデルの挙動解析および、必要ならば数理モデルの改良を行う。さらに、構築した数理モデルに基づいた各種応用を考案し、実データで評価する。そして、得られた研究成果を論文にまとめ、国際会議や国内学会において発表する。
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| Causes of Carryover |
次年度使用額が生じた理由：本年度に研究成果を発表した国内研究会は、COVID-19問題が考慮されてオンライン開催となったため、会議参加費と論文掲載料が無料となり、その出張費もかからなかった。また、COVID-19問題の影響とともに本研究の進捗が遅延したこともあり、研究成果の多くを次年度の国内研究会や国際会議で発表するように変更したので、予定していた出張旅費、会議参加費および論文掲載料に対する費用が不要となったため。
使用計画：研究成果を国内の研究会や国際会議において発表するための出張旅費、会議参加費および論文掲載料として使用する。また、研究をより効率的に進めるために、実験補助のアルバイト雇用費用として使用する。
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