2024 Fiscal Year Research-status Report
Development of advanced infrastructure for incomplete information communication game AI research
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21K12190
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| Research Institution | Yamagata University |
Principal Investigator |
大槻 恭士 山形大学, 大学院理工学研究科, 准教授 (00250952)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2026-03-31
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| Keywords | ゲームAI / 不完全情報ゲーム / コミュニケーションゲーム / 人狼ゲーム / 人狼知能 |
| Outline of Annual Research Achievements |
会話のみで進行する人狼ゲームをプレイするAIである人狼知能の研究において,戦術・戦略の研究に特化するために,人狼知能プロトコルと呼ばれる人工言語を介して会話を行う「プロトコルエージェント」が用いられている.人狼知能研究がスタートした当初は,集合知的/進化論的な技術発展を目的とする競技会「人狼知能大会」を継続的に開催することで,原始的なルールベースのエージェントから始まり,説得・協力によるチームワーク能力を備えたエージェントへの進化が期待されていた.しかし,ここ数年の高勝率エージェントを見ると,ボロを出さないように寡黙に徹し,自分より勝率の高いエージェントをゲームから排除するような,勝率第一主義の非協調的・利己的な戦術に進化の方向が向いていることが,課題として明らかになってきている. 本年度は,サブテーマ「勝率に代わる人狼知能の評価基準の策定」に関して,人狼知能国際大会プロトコル部門参加AIの行動・発言から,勝敗につながる「役職情報」がどの程度隠蔽されているかを調査した.具体的には,全参加エージェントの行動と発言を記録した「ゲームログ」を現在広く用いられている深層学習モデルTransformerで学習し,それを用いて役職の推定を行った.その結果,多くのエージェントについて高精度に役職推定が可能であり,現在のエージェントの多くは自分の役職をうまく隠蔽しながらの行動・発言ができないため,勝つためには寡黙かつ非協力的な戦術を採らざるを得ないことが示唆された.今後は本分析手法の結果を新たな評価基準の策定に役立てることを予定している.
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
遅延の最大理由は,プロトコルエージェント開発者数の減少である.生成AIで生成した自然言語で会話する「自然言語エージェント」は表面上魅力的であるため,多くの研究・開発者がプロトコルエージェントの開発から撤退している.これについては,プロトコルエージェント研究の魅力を再度アピールするしかないと考える. サブテーマ「人狼知能プロトコルの改良」未着手の理由は,コロナ禍によって大会参加者コミュニティとの交流が希薄になり,また今後の人狼知能研究では生成 AIを用いて自然言語で会話を行う人狼知能が中心となることが予想されるため,プロトコル改良を歓迎する雰囲気が醸成されていないことが挙げられる. サブテーマ「プラットフォームの改良」についてはプロトタイプの作成までは進んだが,プロトコル部門参加者の減少により,新システム運用実験用部門の設置 は難しかった. サブテーマ「評価方法の確立」について,AIの戦術分析に留まっている理由は,やはり参加数減により運用試験が難しかったことが挙げられる.
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| Strategy for Future Research Activity |
サブテーマ1.人狼知能プロトコルの改良について ほとんど進んでいないが,遅延の原因のところで述べたように,自然言語で会話する人狼AIのニーズが高いため,プロトコルの代わりに自然言語を利用する方向に計画を変更することを検討する. サブテーマ2.人狼知能プラットフォームの改良について 人狼知能大会での試験運用は難しいので,研究室レベルでの検証実験に変更する. サブテーマ3.人狼知能評価方法の確立 令和6年度の戦術分析結果を踏まえて,審判制ルールの設計を進める.ただし,大会での検証は難しいため,まずは研究室レベルのミニ大会において実証実験を行う.
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| Causes of Carryover |
次年度使用額が生じた理由として,「物品費」と「旅費は」ほぼ計画通りに執行したのに対し,費目「その他」のクラウド利用料が予定より少なく済んだことが挙げられる. 次年度使用額と合算した2025年度の使用計画は,急激な物価上昇を考慮して,当初の計画通りとする.
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