2022 Fiscal Year Research-status Report
Reduction of environmental loading, improvement of quality of life and psychological acceptability in new lifestyle enabled by DX
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21K12353
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| Research Institution | Toyo University |
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Principal Investigator |
花木 啓祐 東洋大学, 情報連携学部, 教授 (00134015)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
平松 あい 東洋大学, 情報連携学部, 准教授 (20422454)
青木 えり 東洋大学, 情報連携学部, 助教 (70738517)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | テレワーク / 在宅勤務 / 食品 / 買物行動 / 宅配 / 遠隔教育 / ニューノーマル / 社会調査 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
コロナ禍を契機として強制的に導入された行動を、DXの進展と共に新たな生活様式として定着することの効果と受容性に関して研究を進めた。 (a)テレワーク、(b)宅配利用、(c)遠隔教育を対象にし、導入による環境負荷と生活の質の変化および受容性を、一般市民を対象にした社会調査により解析することを目指した。
本年度は「こどものオンライン授業に関する調査」を実施した。遠隔授業については、コロナ感染症の拡大に伴い全国で急速に導入されたオンライン授業を対象に、子どもや家庭への影響について調査し、学校教育におけるオンライン授業に対する子どもや家庭の受容性・親和性に関わる示唆を得た。調査は、学校のオンライン授業経験のある小中学生の子どもをもつ東京都在住の保護者1500名を対象に、オンライン授業の際の子どもの様子、生活の変化、家族への影響、子どもの性質や親子の関係性、オンライン授業に対する保護者の考えや希望などを問うた。
その結果、2021年6月時点には7割程度が教員や子ども同士がやりとりできる双方向型の授業が可能になっている。オンライン授業を受ける際、いつも在宅家族がいる家庭が半数を占め、低学年になるほどわざわざ在宅の都合をつける割合が高くなった。保護者からは、健康面や信頼関係の作りにくさ、学習の遅れに対する懸念が示された。オンラインでの学習態度や家族との関係性については、学年よりも子どもの特徴との関連が大きいことがわかった。今後のオンライン授業について、反対は3％にとどまり、病気・障害・入院や登校しづらい場合に選択できるとよいという回答が6-7割であった。
(a)テレワーク、(b)宅配利用、(c)遠隔教育を組み合わせた新たな生活様式の実現可能性に関する調査については、これまでの結果を十分に解析して調査を設計する必要があることが判明し、本年度は調査のフレームの検討に留めた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
３年間で調査を行う(a)テレワーク、(b)宅配利用、(c)遠隔教育の３つの対象のうち、2021年度の(a)テレワークおよび(b)宅配利用調査に加えて、本年度は(c)遠隔教育の調査を行うことができた。本年度の調査にあたっては、子どもの学校教育を対象にし、緻密に内容を検討することによって、調査項目を絞り込んだ上で実施できた。これらの3つの行動変容を組み合わせたライフスタイルの実現に関する調査を当初本年度に実施する計画にしていた。しかし、これまでに得られた成果を調査に先立って十分に解析しなければ表面的な調査に終わってしまうと判断されたことから、本年度は調査のフレームの検討を行う段階に留めた。2023年度には行動変容組み合わせの実現性に関する調査の詳細な設計を行い、調査を確実に実施できる見込みである。
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| Strategy for Future Research Activity |
行動変容の組み合わせの実現性に関する調査については、当初2022年度に社会調査を実施する計画にしていたが、調査内容について詳細な事前検討が必要であることが判明した。2022年度には調査内容の枠組みの検討まで行っており、2023年度には確実に実施できる。その上で研究を総括できる見込みである。
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| Causes of Carryover |
2022年度に実施する予定であった２つの社会調査のうち、１つについては予定通り実施した。しかし、70万円の支出を計画していた行動変容の組み合わせの実現性に関する調査については、これまでに得られた調査結果の詳細な解析結果が必要であることが判明した。そこで、調査研究の質を確保するために、拙速に調査を実行せず調査計画の枠組みを決定する段階に留めた。そのため71万円を次年度に繰り越すこととした。これについては、次年度の早い時期に執行できる見込みである。
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Research Products
(1 results)
