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2022 Fiscal Year Research-status Report

ハイブリッド型相互学習による互恵的な海外ボランティア・ツーリズムに関する研究

Research Project

Project/Area Number 21K12479
Research InstitutionWakayama University

Principal Investigator

藤山 一郎  和歌山大学, 日本学教育研究センター, 准教授 (70388106)

Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) 大山 牧子  神戸大学, 大学教育研究センター, 准教授 (70748730)
Project Period (FY) 2021-04-01 – 2024-03-31
Keywordsオンライン / ボランティア・ツーリズム / サービス・ラーニング / ハイブリッド / フィールドワーク / 大学教育 / COIL
Outline of Annual Research Achievements

本研究は、「ゲスト」と「ホスト」が接触する海外のボランティア・ツーリズム(以下、「VT」と表記する)に焦点をあてる。申請時点においては、両者が互恵的関係を構築する過程において、「現場でないと達しえないこと(リアル)」と「現場以外で達しえること(オフライン/オンライン)」の組み合わせを明確にしたハイブリッド型のVTモデルを提示することを目的としている。
主たる研究対象は、大学生が参加する大学の正課、または正課外活動としての発展途上国に対する海外ボランティア・プログラムであるが、2021年度においてもコロナ禍の長期化により依然として海外ボランティア・プログラム、および実践調査を実施することが不可能となった。 そこで、国内大学生と現地大学生が協働して、オンラインによるサービス・ラーニングを試みる正課のプログラムを開発し、実践することを通じて、「ゲスト」と「ホスト」の相互作用が発生するかどうかを検証している。2021年度および2022年度の2回の実践において、「ゲスト」である国内大学生・現地大学生、「ホスト」である現地住民の3者から授業実施前および実施後のアンケートを回収した。
また、現地実践調査ができない中で、予備的考察として、オンライン型国際協働授業における履修者の能力獲得と満足度に関する研究をおこない、その成果と課題について論文を作成した(「オンライン国際共修型授業の実践と考察」、『和歌山大学クロスカル教育機構研究紀要』、第4巻、2023年3月、1-12)。

Current Status of Research Progress
Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

コロナ禍により昨年度引き続き、計画していた現地調査が実践できないものの、国内・オンラインで実施可能な調査・研究を共同研究者とともに実施することができている。 オンライン型の海外サービス・ラーニングの互恵性に関する実践検証では、日本の大学生、インドネシアの大学生および現地住民の3者を対象に継続してデータを蓄積している。学習効果ならびに実践効果から、サービス・ラーニングの要件となる互恵性を測るためそれぞれを対象に事前・事後のアンケート調査を実施した。
その結果、オンラインで3者間の交流を促してプロジェクトを進めることで、両国の履修者は授業全般に対して概ね満足すると同時に,現地住民も大学生の提案に満足していることが確認され、オンラインでも互恵性の要件を満たす可能性が示唆された.これにより、今後現地渡航が可能になった場合においても、ハイブリッド型のプログラムと今回の
オンライン・プログラムの比較研究も可能となった。
また、予備的考察としておこなった、オンライン型国際共修授業における履修者の能力獲得と満足度に関する研究では、概ね能力獲得の感覚が向上することは確認できたものの、異文化を背景とする相手と質の高い議論の積み重ねや深く思考することを必要とする新しい価値観や批判的思考力の向上を促す仕組みが必要であることが示唆され、本研究との比較の視点を得た。

Strategy for Future Research Activity

今後の研究の推進方策は以下のとおりとする。現地渡航・調査(2023年9月ないしは2024年3月予定)を見据えて、第1は、海外サービス・ラーニングプログラム(正課)のハイブリッド化(オンライン/現地活動)を策定する。2021年度・2022年度に実施したオンラインプログラムの知見を活用しながら、事前教育(オンライン)→現地活動(オンサイト)→事後教育(オンライン)の最適な組み合わせを検討する。
第2は、現地渡航・調査の成果をふまえて、研究総括する。

Causes of Carryover

コロナ禍により年内2回を予定していた海外渡航・現地調査が1回のみとなるとともに、国内用務により予定通りの現地調査が実施できなかったため。
次年度では、現地調査費用に充当する予定である。

  • Research Products

    (2 results)

All 2023 2022

All Journal Article (1 results) (of which Peer Reviewed: 1 results,  Open Access: 1 results) Presentation (1 results)

  • [Journal Article] オンライン型国際共修型授業の実践と考察2023

    • Author(s)
      藤山一郎
    • Journal Title

      和歌山大学クロスカル教育機構研究紀要

      Volume: 4 Pages: 1-12

    • DOI

      10.19002/AA12815903.4.1

    • Peer Reviewed / Open Access
  • [Presentation] アクティブラーニングにおけるリフレクション内容の特徴2022

    • Author(s)
      大山牧子・畑野快
    • Organizer
      日本教育工学会2022年秋季全国大会

URL: 

Published: 2023-12-25  

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