2022 Fiscal Year Research-status Report
Exploring the phylogenetic position of Japanese dialects in contact areas
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21K12993
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| Research Institution | Shinshu University |
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Principal Investigator |
中澤 光平 信州大学, 学術研究院人文科学系, 講師 (90824805)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| Keywords | 祖語 / 日琉諸語 / 琉球諸語 / 与那国方言 / アクセント / 動詞 / 数詞 / 再建 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
今年度は（１）現地調査の実施、（２）学会・研究会での発表、（３）資料・論文の公開、を行った。以下、順に詳しく述べる。
（１）今年度は沖縄県与那国島での現地調査を実施した。調査内容は動詞の活用とアクセント交替についてである。（２）琉球諸語に関する研究では、琉球祖語の母音の再建と借用関係について、日琉諸語（日本語と琉球諸語）全体に関する研究では、数詞についての研究発表を行った。（３）与那国方言の音韻史（撥音化と喉頭化音化、動詞のアクセント交替）と日琉祖語のアクセント史についての論文を執筆した。与那国方言の動詞アクセントについては調査結果に基づき449語のアクセント資料も公開した。
与那国方言は南琉球の最西端に位置していながら、三型アクセント体系（語の長さにかかわらず３つのアクセント型が区別される体系）や音韻的な喉頭化音など南琉球諸語では珍しい特徴が見られることで有名で、南琉球諸語および琉球諸語全体の言語史を考える上で重要な存在である。本研究ではその基礎となる考察やデータを提示した。今回報告した動詞アクセントの語数はこれまでの先行研究で報告されている語数を上回り、研究の深化が見込まれる。与那国方言については他にも撥音化と喉頭化音化のように分節音の変化も扱い、琉球諸語の音変化と琉球祖語の母音の再建についても考察を進めた。アクセントに関してはさらに日琉祖語の祖体系について考察を行った。日琉諸語全体については数詞に関する研究を行い、和語系（ひと、ふた、み、…）と漢語系（イチ、ニ、サン、…）の分布を中心に、方言間での地域差と歴史について考察した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
今年度は（１）現地調査の実施、（２）学会・研究会での発表、（３）資料・論文の公開、を行った。
（１）は新型コロナウイルスの状況が改善すると見込み、当初は今年度から現地調査を本格化する予定だったが、新規に調査を行うのが難しい状況だったため計画していた調査を実施できなかった。そのため調査分の研究費の一部を次年度に繰り越すことになった。（２）について、琉球諸語および日琉諸語の通時研究に関する発表を複数行い、方言間の系統関係を明らかにするという本研究課題に重要な通時研究を進めることができた。（３）について、与那国方言を中心に、本研究課題にとって最も重要となる音韻史とりわけアクセント史について論文の形で報告することができた。
以上より、資料の分析や公開については大きく進めることができたものの、本研究課題の遂行に必要な現地調査が今年度はほぼ行えなかったことから、総合的な進捗状況は「やや遅れている」と判断する。
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| Strategy for Future Research Activity |
研究計画についてはこれまでと変わりなく、（１）言語資料の収集、（２）収集したデータの分類、（３）分類に従った接触地域の系統関係の解明、を今後も進めていく。現地調査が予定よりもかなり遅れているため、今後は特に現地調査に重点を置いた研究計画を立てる。研究計画の（２）と（３）は（１）が前提となるため、データの収集を計画的に行う必要がある。
新規の調査は今後もしばらく困難が予想されるため、予定しているフィールドにすでに入っている研究者との共同研究を模索中であり、何人かの研究者とコンタクトを取っている。
併せて、既調査分のデータの資料公開（学会・研究会発表と論文化）の準備を進める。
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| Causes of Carryover |
新型コロナウイルスの感染状況のため計画していた新規の調査が実施できなかったことにより、主に調査旅費として計上していた分について次年度使用額が生じた。
新規地点での調査については他研究者との共同研究などの形を取ることで今後実施する予定で、次年度使用額はその調査費用として使用する予定である。
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Research Products
(8 results)
