2021 Fiscal Year Research-status Report
情報通信技術と指導者訓練モデルを活用した問題行動支援者トレーニングの検討
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21K13622
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Research Institution | Chuo University |
Principal Investigator |
冨樫 耕平 中央大学, 政策文化総合研究所, 客員研究員 (60895259)
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Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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Keywords | 応用行動分析学 / 問題行動 / 行動機能査定 / 支援計画 / スタッフトレーニング / オンライン / Telehealth |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究では,トレーニングの実施を補助する「オンライン教材」と「指導マニュアル」を作成し,申請者が行う「エキスパートトレーニング」の効果と,「エキスパートトレーニング」を受けた研究協力者が,同僚などに対して行うトレーニングの効果を検討する。 2021年度は、応用行動分析学に基づく問題行動の査定と支援計画の作成に必要な知識を支援の実践者に教えることを目的としたオンライン教材の試作品を作成した。ここでいう知識とは、「なにをするべきか説明できること・理解できていること」であり、実践スキル(学んだことを実際にできること)とは区別される。オンライン教材で基礎的な知識を獲得した後、エキスパート・トレーニングにて、実践スキルの向上を目指す。オンライン教材の試作品は、支援の実践者が都合の良いときに取り組むことができ、一か月程で完了できるものであった。この教材には、(a)問題行動の査定と計画に必要な基礎知識を教授するための講義と(b)知識の獲得度を評定するためのクイズが含まれた。オンライン教材の試作品の完成後、応用行動分析学に基づく問題行動の査定手続きに精通する国外の研究者に、この試作品について意見を求めた。また、これをきっかけに、国外の研究者一名が本研究に共同研究者として参加することとなった。試作品の作成とフィードバックの結果、オンライン教材試作品の問題点が明らかとなり、より質の高いオンライン教材の作成が可能となった。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
計画では、2021年12月までに「オンライン教材」と「指導マニュアル」の作成を完了する予定であった。しかし、研究終了後も本研究で作成されたプログラムが支援現場で活用される可能性を高めるために、応用行動分析学に基づく問題行動の査定手続きに精通する国外の研究者にフィードバックを求め、その後、改善のための作業を行っている。また、研究代表者の所属組織が変わったことにより、新しい所属先にて再度、倫理申請を行った。これらの当初は計画していなかった作業と手続きにより、研究に遅れが生じている。
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Strategy for Future Research Activity |
本研究では、支援の実践者がオンラインにて取り組めるオンライン教材とエキスパート・トレーニングを組み合わせて行い、その効果を検討する。研究Ⅰでは、オンライン教材の修正を行った後、大学生を対象にオンライン教材の効果を検討する。研究Ⅱでは、支援の実践者を対象にオンライン教材とエキスパート・トレーニングを組み合わせた指導を実施した後、その効果を検討する。
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Causes of Carryover |
前記の通り、オンライン教材の作成に当初の計画よりも時間がかかっているため、今年度は、交通費、郵送料、研究データに関わる費用(データ受け取りのためのクラウドストレージ、データ入力作業)の出費がなかった。
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