2021 Fiscal Year Research-status Report
自然環境に対する擬人化認知と自己超越的感情反応の社会生態学的検討
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21K13677
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| Research Institution | Chubu University |
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Principal Investigator |
坂本 剛 中部大学, 人文学部, 教授 (30387906)
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2021-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 擬人化認知 / 自然環境に対する感情反応 / 潜在連合テスト(IAT) / 奄美群島 / 文化規範のタイトさ / 社会生態学 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は自然への心理的な反応特性を醸成する環境要因の特定，及びその心理的反応による環境配慮行動促進の効果の検討を含む，人間―環境システム全体を包括する具体的メカニズムを検証する。そのために，(1) 心理的反応特性を地域の自然・社会環境要因の相互作用から説明する社会生態学モデルに基づいた調査を行い，一連の過程メカニズムを明らかにし， (2) 自然環境の擬人化認知が環境配慮行動に至る無意識の因果過程について，心理学実験を用いて精緻化したうえで，環境PRなどにおける擬人化の利用可能性と理論的基盤を提案することを目的としている。
過程メカニズムに関する研究では，2021年度は，新型コロナウィルスの蔓延状況，及び奄美群島集落での調査対象は高齢者が中心となること等を考慮して，いくつもの集落での訪問面接調査実施は困難と判断した。そこで研究方法について，(A)地域のレベルを集落単位から町村の自治体単位へ変更し，統計資料と郷土誌，そして文化的生産物の収集を中心とし，加えて郵送による個人への調査を組み合わせるアプローチと，(B)当初計画を小規模化した調査を実施する（対象集落を少なくする）アプローチとの二系統を，それぞれ柔軟に管理をする方法へと計画を変更した。
前者(A)ではとくに文化的生産物として口承文芸の一つである昔話に焦点を当て，既に昔話の採集が進んでいる地域のうち旧笠利町，瀬戸内町，徳之島町，天城町，伊仙町を対象として資料の収集を行い，昔話の内容分析に着手した。郷土資料のうち一部入手困難なものも，奄美市と他自治体の資料館を利用し，資料収集することができた。また集落調査(B)では瀬戸内町の集落一か所を訪問して面接調査を開始し，調査手法について検討を行った。
実験研究は自然観察会を開催することで，事前事後デザインによって自然観察による感情反応の変化と環境配慮意識の変化を中心とする検討を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
研究アプローチを変更した過程メカニズムに関する研究のうち(A)では，郷土資料と文化的生産物（昔話）の収集を進め，その内容分析に着手することができた。統計資料については当初の計画通り，現地協力者と相談しながら入手の見通しを立てることができた。自然観及び文化規範のタイトさを中心とする質問紙の郵送調査の実施については計画の立案まで辿り着かなかった。集落調査(B)では一集落のみであるが，順調に面接調査を行い，内容の整理を進めることができた。
実験研究は自然観察会を開催することで，事前事後デザインによって自然観察による感情反応の変化と環境配慮意識の変化を中心とする検討を行った。当初計画のIATを用いた検討では新たなデータ収集はなかったが，既に収集済みのデータの分析を継続して行い，潜在的な擬人化認知と共感感情の関連を検討した。2022年度中の論文化を目標にしている。擬人化プライミングの開発は計画通り2022年度に着手する。
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| Strategy for Future Research Activity |
過程メカニズム研究(A)では，統計資料と郷土資料から抽出した社会生態学的情報，郵送調査により数量化を試みる文化規範のタイトさと自然観，及び，文化的生産物に示される規範と道徳の強度の関連を検討する。2022年度は主に郵送調査の立案・実施を行うとともに，昔話の内容分析を継続する。研究アプローチ(B)は，コロナウィルスの蔓延状況とそれに対する地域の方々の対応状況に最大限配慮をし，可能であれば訪問集落の拡張を工夫する。
実験研究では当初の計画通り，2022年度から擬人化プライミングの開発に着手するとともに，実験室内での行動測定を試みる。
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| Causes of Carryover |
コロナウィルスの状況を鑑みてフィールドでの調査の規模を縮小したため，未使用額が生じた。次年度使用額は，翌年度分として請求した助成金と合わせ，郵送調査の準備と実施に際して使用する計画である。
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Research Products
(1 results)
