2021 Fiscal Year Research-status Report
Nurturing behaviors in early childhood: The examination from target's characteristics understanding and self-consciousness.
Project/Area Number |
21K13696
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Research Institution | Uekusa Gakuen University |
Principal Investigator |
北田 沙也加 植草学園大学, 発達教育学部, 講師 (30845897)
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Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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Keywords | 養育的行動 / 乳幼児 / 自己意識 / 異年齢保育 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究は,幼児が何を手掛かりに乳児を養育的行動対象と認識しているのかを明らかにするとともに,幼児期初期に発達する自己意識がこのような対象特性の認識にどのように影響するのか検討し,幼児期初期の養育的行動の生起要因・メカニズムについて考察することを目的としている。そのため,2021年度から2023年度にかけて0~3歳の乳幼児が過ごす保育現場で0歳児に対する1~3歳児の養育的行動を観察対象とした長期的な観察調査を行い,その知見をもとに2022~2023年度に実験調査を行い養育的行動の対象理解に自己意識が及ぼす影響について調べる計画を立てていた。 当初の計画では,2021年度から小規模保育施設にて観察調査を開始する予定だったが,新型コロナウイルス感染症の影響により,実施することが出来なかった。保育・教育現場での感染拡大が起こり保育現場の負担も大きかったこと,部外者である研究者が観察に入ることで感染リスクを高めてしまうこと,特に研究対象としてる小規模保育施設は抵抗力の弱い低年齢児であることを鑑み,観察調査の開始を見送ることとした。 このような状況であるため,2021年度は研究を進めることが出来なかった。この遅れの分,2022年度以降は研究計画も見直しながら精力的に研究を進めていく。2022年度は遅れていた保育現場での観察調査を開始すると共に,実験調査の準備を行う。観察調査では1~3歳児の年下児(0歳児を含む)への養育的行動を継続的に観察し,養育的行動の対象となる子の特徴および養育的行動の行為者となる子の自己意識の発達について詳細に分析する。観察調査を継続しながら,様々な月齢および状況にいる乳幼児の画像・映像資料を作成し,実験調査の準備を行う。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
当初の計画では,2021年度から小規模保育施設にて観察調査を開始する予定だったが,新型コロナウイルス感染症の影響により,実施することが出来なかった。保育・教育現場での感染拡大が起こり保育現場の負担も大きかったこと,部外者である研究者が観察に入ることで感染リスクを高めてしまうこと,特に研究対象としてる小規模保育施設は抵抗力の弱い低年齢児であることを鑑み,観察調査の実施を見送ることとした。そのため,進捗状況としては遅れている。
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Strategy for Future Research Activity |
2022年度は遅れていた保育現場での観察調査を開始すると共に,実験調査の準備を行う。観察調査では1~3歳児の年下児(0歳児を含む)への養育的行動を継続的に観察し,養育的行動の対象となる子の特徴および養育的行動の行為者となる子の自己意識の発達について詳細に分析する。観察調査を継続しながら,様々な月齢および状況にいる乳幼児の画像・映像資料を作成し,実験調査の準備を行う。 なお,新型コロナウイルス感染症等の社会情勢により,昨年度と同じく研究者が保育現場に入り継続的に観察調査するのが難しいようであれば,保育現場の方に協力していただき,0~3歳の子どもが共に過ごす午前中の時間など状況を指定してビデオカメラで記録を撮ってもらうことでデータ収集をする予定である。そのような観察調査も難しいようであれば,保育者や保護者へのインタビュー調査や質問紙調査に変更し,保育現場でどのような場面で養育的行動が見られるのか,養育的行動の対象や行為者となる子はどのような特徴があるのか等を調査する。
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Causes of Carryover |
2021年度は新型コロナウイルス感染症の影響により,当初計画していた観察調査が実施できなかった。調査実施の見通しが立たなかったため,準備等もままならず研究費用を使うことがなかった。 2022年度は2021年度に実施できなかった観察調査を実施する予定であるため,観察準備で必要なる経費を2022年度に使用する。2022年度も新型コロナウイルス感染症等の社会情勢により観察調査の実施が難しかったとしても,代わりとして保育現場の従事者にビデオカメラで保育場面の記録を撮ってもらうためのビデオカメラやデータ管理用のHDDは必要になるため,その費用に充てる。
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