2021 Fiscal Year Research-status Report

高校生の抑うつと関連する日本の教師の指導行動とその特徴の解明

Research Project

Project/Area Number	21K13702
Research Institution	Hijiyama University
Principal Investigator	吉良悠吾比治山大学, 現代文化学部, 助教 (00897621)
Project Period (FY)	2021-04-01 – 2024-03-31
Keywords	教育行動 / 抑うつ / 教師 / 高校生 / 尺度開発 / 学校適応感
Outline of Annual Research Achievements	高校生は抑うつが悪化しやすく，様々な問題を引き起こすため，高校生の抑うつ問題の改善は重大な課題となっている。高校生の抑うつには教師の生徒に対する関わり（教育行動; teaching behavior）が大きく影響し，中でも，生徒が知覚する教師の教育行動が重要となることが示されている。しかし，これらの研究は欧米の教師や生徒を対象としたものであり，日本でも同様に教育行動を類型化することはできるのか，日本の高校生の抑うつと関連するのはどういった教育行動であるかは不明である。また，欧米の研究においても，教師の教育行動と生徒の抑うつの関連性は横断的な調査のみによって検討がなされており，教育行動が後の抑うつを予測するのか，そしてそのメカニズムがどのようなものであるかについては明らかでない。 2021年度では，欧米で作成された教師の教育行動を測定する尺度であるTeaching Behavior Questionnaireを日本語に翻訳し，インターネット調査サービスを通じて高校生を対象とした調査研究を実施した。その結果，日本語版尺度の信頼性と妥当性が確認され，生徒が知覚した日本の教師の教育行動も本尺度を通じて測定可能であることが示された。また，高校生の抑うつとの関連性を検討した結果，教師の教育行動と高校生の抑うつは，横断的には先行研究と同様に関連するものの，縦断的な関連性は見られなかった。つまり，教師の教育行動の高さは抑うつの高さと関連するものの，ある時点の教育行動の高さが高校生のその後の抑うつを直接的に予測するものではないことが示された。そこで，教師の教育行動は生徒の学校適応感を高めることで抑うつの低下につながるという媒介モデルを立て，再度縦断的な調査を実施した結果，仮説の通り，学校適応感による媒介モデルが支持された。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 1: Research has progressed more than it was originally planned. Reason 2021年度に行った研究では，以下の3点を明らかにした。①日本の教師の教育行動を包括的に測定することのできる尺度を作成し，本尺度を用いることで，教師の教育行動を信頼性と妥当性をもって測定することができる。②教師の教育行動と高校生の抑うつとの関連性について，教育行動の高さは抑うつの高さと関連するものの，ある時点の教育行動の高さが高校生のその後の抑うつを直接的に予測するものではない。③教師の教育行動の高さは高校生の学校適応感を向上させることで，その後の抑うつを予測する。 2021年度に行った研究により，当初目的としていた，教師の教育行動を欧米と同様の尺度を用いて測定することを可能とし，日本における教師の教育行動と抑うつとの関連性を詳細に明らかにした。これらのことから，「（1）当初の計画以上に進展している」と判断した。
Strategy for Future Research Activity	2021年度に行った研究では，教師の教育行動と高校生の抑うつとの関連性について縦断的に検討を行ったものの，それらは1，2か月程度の期間のものであった。高校生を対象とした先行研究では，ある時点では抑うつが低かった生徒も，その後抑うつが大きく悪化してしまう危険性があることが報告されている。そのため，今後の研究ではより長期的な期間での調査を行い，教師の教育行動が高校生の発達的な変化を促し，抑うつの予防に寄与し得るかについて検証を行う。また，2021年度の研究により欧米と同様に教師の教育行動を測定することが可能となったため，欧米で行われた調査結果との比較を行い，国際比較による日本の教師の教育行動の特徴を明らかにする。
Causes of Carryover	新型コロナウィルスの感染拡大およびそれに伴った政府の非常事態宣言の発出により，当初予定していた学会や研究会への参加および発表を行うことができなかった。また，利用するインターネット調査サービスおよび調査項目の精査を行ったことで，調査費用も予定より少額で済んだ。これらの理由から，次年度使用額が生じた。2022年度では，2021年度に得られた研究成果を国内外の学会および学術誌で発表する予定であるため，執筆に係る経費や旅費，掲載料に助成金を使用する。また，2021年度に得られた研究成果により，予定していた研究に加えてさらなる研究を行う予定であるため，助成金はそれらの調査費用にも使用する予定である。