目標設定を用いた反応抑制促進法の開発：ADHDとの関連から

2022 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 21K13715
• Research Institution: Nagoya Sangyo University
• Principal Investigator: 宮坂 まみ 名古屋産業大学, 現代ビジネス学部, 講師 (20823652)
• Project Period (FY): 2021-04-01 – 2026-03-31
• Keywords: ADHD / 反応抑制 / 目標設定 / 皮膚電位

Outline of Annual Research Achievements

注意欠如・多動症(ADHD)は多動性，衝動性，不注意の1つまたは複数を呈する発達障害であり，症状の基盤には実行機能の特異さとしての反応抑制不全，およ び報酬の知覚から行動表出に至る過程に作用する報酬系機能が関与していることが示されてきた。報酬や損失の呈示は反応抑制促進に効果が期待される一方で， 児童へのネガティブな効果が懸念されるなど，実際の運用には困難がある。本研究の目的は，即座の報酬や損失という方法以外で児童のモチベーションを向上さ せ，反応抑制を促進させるというものである。 2022年度(令和4年度)は，目標設定による抑制課題成績の変化が課題目標保持の促進によるか否かを検証するため，プログラマーと打ち合わせのもと，皮膚電位計との同時測定が可能なプログラムを作成した。その後，調査会社との打ち合わせを経て，実地調査への参加者募集にかかわるweb上でのアンケートを作成した。プログラム とアンケートを作成した後，参加者を募集した。参加者は保護者と児童であった。保護者が児童の様子に関する質問紙にインターネット上で回答した。

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

プログラムの作成を行い，参加者のリクルーティングが完了している。新型コロナウイルス感染拡大防止の政策から現在も各業種でリモートワークが実施されいる。その影響を受け，プログラミング作成，web上でのアンケート実施に予定より時間がかかった。

Strategy for Future Research Activity

2023年度(令和5年度)は，2023年度に収集したアンケートの整理と分析を完了させ，実地調査への依頼を進めていく。その後，研究計画2「目標設定による課題目標保持および情動的な安定についての検討」 のための実験を実施する。参加者には児童が含まれるが，新型コロナウイルスの影響もやわらいでいるため，予定通りに対面での実験が実施可能であると考えられる。

Causes of Carryover

新型コロナウイルス感染拡大防止の政策から現在も各業種でリモートワークが実施されいる。その影響を受け，プログラミング作成，web上でのアンケート実施に予定より時間がかかった。そのため，当初予定していた対面での実験の実施に至らなかった。令和5年度（2023年度）は令和5年度ぶんとして申請している助成額と合わせて，対面での実験実施を進めていく。