2023 Fiscal Year Annual Research Report
Building an open space centered planning theory responding to the transition to remote lifestyles
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21K14311
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| Research Institution | The University of Tokyo |
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Principal Investigator |
山崎 嵩拓 東京大学, 大学院工学系研究科(工学部), 特任講師 (40814108)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 在宅勤務者 / テレワーク / ニューノーマル / 緑地 / 農地 / 公園 / ウェルビーイング / 健康 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
COVID-19パンデミックによりテレワークやオンライン学習が急速に普及した。今後の技術革新や社会通念の変化により、このようなライフスタイルはますます定着し、「ニューノーマル」になることが見込まれる。そのため、従来型の通勤・通学を前提とした都市構造から、ニューノーマルのライフスタイルに対応した都市構造への転換するために、都市計画はどのような戦略をとるべきかを明らかにする必要がある。こうした問題意識に対応し、各年度では以下の内容に取り組んだ。
2021年度は、国際誌Sustainabilityに査読付き論文（筆頭著者）が掲載された。この論文ではリモートワーカーに焦点を当て、その公共空間利用の特徴が子育て世代や高齢者とは異なることを明らかにした。この論文は、Editor's ChoiceおよびFeature Paperに選定されている。
2022年度は、国際誌npj Urban sustainabilityに査読付き論文（共著）が掲載された。この論文では、利用する公共空間のタイプによって、健康やウェルビーイングに与える効果が違うことを明らかにした。さらに、この問題は世界中の共通課題であると認識し、国際共同研究加速基金(国際共同研究強化(A))に応募し、採択された。
2023年度は、リモートワーカーの居住地選好を解明するために、転居意向と人口密度の相関関係を解析した（国際誌に投稿予定）。個人属性や住宅属性を調整した結果、転居意向と人口密度には非線形の相関関係があることがわかった。具体的には、リモートワーカーが、近隣の利便性が高い適度な高密度地域と自然豊かな低密度地域の選好に二極化する現象がみられた。
以上の成果を踏まえれば、「ニューノーマル」の都市計画は、マクロでは密度のメリハリをより明確につけ、ミクロでは利用できる公共空間の選択肢をつくることが重要な可能性が見出された。
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