2023 Fiscal Year Annual Research Report
Spatio-temporal study on walkable neighborhoods for the new normal using GPS location history data
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21K14318
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| Research Institution | Osaka Metropolitan University |
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Principal Investigator |
加登 遼 大阪公立大学, 大学院生活科学研究科, 講師 (50849396)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | ウォーカビリティ / ウォーカブルな近隣環境 / ポイント型流動人口 / 新型コロナウイルス感染症 / 近隣環境 / 時空間研究 / 持続可能性 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、「新しい生活様式」としてのウォーカブルな近隣環境を解明することである。その研究方法として、スマートフォンのGPSから収集した「ポイント型流動人口」という位置情報履歴ビッグデータを用いて、時間地理学を援用したデータサイエンスを行う。それにより、今まで研究されてきたウォーカブルな近隣環境から変化した、コロナ禍後に向けた「新しい生活様式」に即した、ウォーカブルな近隣環境を解明することができる。
そこで本研究は、コロナ禍の時期を対象として、研究①：活動エリアとしての生活圏の変化（Sustainability, Vol.13, Issue13. No.7442）、研究②：時空間ポイントとしての生活場所の変化（Urban informatics for future cities, Springer Nature Switzerland AG, pp.51-67）、研究③：時空間パスとしての移動手段の変化（Sustainability, Vol.13 Issue16, No.8974）を解明した。さらに、新型コロナウイルス感染者数と研究④：流動人口（npj Urban Sustainability, 2(1)）、研究⑤：生活圏（PLOS ONE, 17(9), e0267335）の関係性を解明した。そして2023年度は、コロナ禍における流動人口と生活習慣病関連医療費（研究⑥：Journal of Transport & Health, 34, 101728）との関係性などを解明した。
これらの研究成果は、大阪市立大学プレスリリースや大阪公立大学プレスリリースから発表する契機を得て、共同通信社から2022年9月5日に新聞各社に掲載された他、EurekAlert!などを通して国際広報もされた。以上のように、研究成果の社会的発信も行い、社会貢献に尽力した。
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Research Products
(10 results)
