2023 Fiscal Year Annual Research Report
Opitimization of the telemedicine with PHR for patients with lifestyle-related diseases
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21K16336
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| Research Institution | National Center for Child Health and Development |
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Principal Investigator |
三小田 亜希子 国立研究開発法人国立成育医療研究センター, 周産期・母性診療センター, 研究員 (60887074)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 遠隔診療 / 糖尿病 / 妊娠糖尿病 / PHR |
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| Outline of Annual Research Achievements |
新型コロナウイルス感染症の流行拡大を契機に遠隔診療が急速に浸透した。精度や安全性に関する懸念がある一方で、ウエアラブルデバイスなどによって収集されるパーソナルヘルスレコード(PHR)の利用によって、従来の対面診療に勝る生活習慣病診療の実現も期待されている。本研究では、コロナ禍で実施された糖尿病や妊娠糖尿病に対する遠隔診療やPHRに基づく診療の効果を検証した。
1．東大病院に定期通院する2型糖尿病患者3915名から、除外基準(入院歴、転院歴など)に該当する1529名を除いた2,386名を解析した。平均年齢69.4歳、男性62.5%、電話診利用者230名(9.6%)であった。コロナ禍の2020年度上半期は、前年度の同期間と比較して、受診回数が有意に減少していた。HbA1cは6.95(6.50-7.43)％対6.97(6.50-7.50)％(p<0.01)と統計学的には有意に悪化したが、わずかな上昇にとどまった。一方で腎機能は1年でeGFR 0.93mL/min/1.73m2低下し、これは日本人の一般住民コホートのeGFRの年間低下速度の約3倍であった。電話診利用の有無で糖尿病や腎機能の指標に有意な差はみられなかった。
2．国立研究開発法人国立成育医療研究センター母性内科では妊娠糖尿病診療に2018年から間歇スキャン式持続血糖測定(isCGM)を用いている。2015年以降当院で分娩した単胎妊婦15,626名のうち、妊娠糖尿病と診断されたものは962名であった。妊娠糖尿病の主要な周産期有害事象である在胎不当過大児の発生率はisCGM導入前17.1％、isCGM導入後17.9％(p=0.40)だった。isCGM導入による抑制効果は認められなかった。2020年以降のコロナ禍や2021年の妊娠中の体重増加指導の目安値の改定など複数の要因が影響していることが考慮され、さらなる検証が必要である。
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