2021 Fiscal Year Research-status Report
多項目検出簡易型歯周病検査キットの開発と成人歯科検診への応用
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21K17201
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| Research Institution | Kyushu Dental College |
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Principal Investigator |
井上 真紀 九州歯科大学, その他部局等, 助教 (30882667)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 歯周病 / 簡易検査 / 免疫クロマトグラフィ |
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| Outline of Annual Research Achievements |
歯周病の有病率は上昇の一途にあり、近年、歯周病が種々の全身疾患に関与するエビデンスが蓄積されている。しかし、企業歯科検診を始め、成人歯周病歯科検診受診率はきわめて低く、歯科保健という点では、歯周病患者数の把握は、十分な体制であるとは言い難い。その原因として、歯科検診に係る時間が長く、職場離脱時間という点で改善の余地があることに加え、現行の歯周病検査が、歯科医師の手技に依存する再現性の乏しい主 観的判断(目視・歯周ポケットの深さ測定等)に基づいていることが挙げられる。そのようななか、簡便かつ科学的根拠に基づいた歯周病検査方法が強く求められている。
本研究では、企業と共同開発した歯周病原細菌特有の酵素活性の測定キットの有効性を検証し、新たな歯周病検査を提案することを目指す。パイロット調査で、同測定キットの検査結果が従来の歯周ポケット検査の結果と相関する傾向が確認されている。そこで今回は、被験者数を増やし、歯周病の重症化予防に資する歯周病検診方法を確立し、成人就業労働者に対する検診としての有効性を検証した。1000名以上より採取した舌苔拭い液を対象とした検査の結果から測定キットのスコアは、歯科医師による従来の歯周病検査結果と相関することが示され、特に重度歯周病については、優れた判別能を示した。さらに併せて新たな検査法として、生体分子を標的とした歯周病検査キットの開発を行った。精製したモノクローナル抗体を用いて、炎症性メディエータであるIL-1β、IL-6およびTNF-αの免疫クロマトグラフィを試作し、高感度化に取り組んでいる。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
企業との共同開発を行った歯周病原細菌が産生する歯周組織破壊酵素活性測定キットによる臨床検体（舌苔拭い液）を用いた大規模な性能試験を行った。測定キットの発色強度の評価のために、ラズベリーパイをベースとした基盤に、カメラ画像解析技術とパイソンを用いた解析プラグラムを用いて、発色強度を自動判定する測定リーダーを開発した。このリーダーの開発により、健全・軽度と中等度歯周病の間の発色強度の微細な差の判別能が向上することが証明された。一方で、成人就業労働者向け歯科検診については新型コロナウイルス感染拡大に伴い一部中止を余儀なくされた。本件については本研究期間中に改めて実施する旨を担当者と協議を行い再開を検討している。
多因子性疾患である歯周病に対して、より精度の高い定量的検査の実現化を目指すためには、多項目のパラメ ータを検出可能なシステムの構築が求められる。そこで、歯周組織で産生される「炎症性メディエータ」の簡易検出法を開発し、歯周病の病態や進行を高い精度で診断できるマルチモーダルの検査システムを構築にも取り組んでいる。試作を終了し、現在の課題である検査キットの高感度化に向けた改良を継続している。
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| Strategy for Future Research Activity |
本年度も引き続き、大規模な成人就業労働者向け歯科検診を通じて、歯周病原細菌由来の歯周組織破壊酵素活性測定キットと測定リーダーの性能試験を継続して行う。また可能であれば、連携する医療および健診機関においても大規模な歯周病検査を実施し、検査結果を全身の検査データと紐付けたデータベースを構築し、検査結果については、全身状態に対する歯周病の関連についてのエビデンスを見出す。
炎症性メディエータの簡易検出キットについては、ナノコンポジットビーズの使用や、発色検出系など種々のアプローチから100-1000倍の高感度化に引き続き取り組む。
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| Causes of Carryover |
新型コロナウイルス感染拡大に伴い、当初予定していた自治体での歯科検診が中止となり、それに伴う旅費等の支出がなくなった結果、予算に余剰が生じた。中止となった検診については、協議の結果、本年度改めて実施する予定となっており、繰越金については、同検診に必要な物品の購入や出張費として支出する予定です。
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