2021 Fiscal Year Research-status Report
精神疾患の処方行動における治療ガイドラインの普及と教育の効果検証
| Project/Area Number |
21K17261
|
|---|
| Research Institution | National Center of Neurology and Psychiatry |
|---|
Principal Investigator |
長谷川 尚美 国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター, 精神保健研究所 精神疾患病態研究部, リサーチフェロー (70865906)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2023-03-31
|
| Keywords | 統合失調症 / うつ病 / 治療ガイドライン / 社会実装 / 処方調査 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の土台となる「精神科医療の普及と教育に対するガイドラインの効果に関する研究（EGUIDEプロジェクト）」は国内外に例がない治療ガイドラインの社会実装とその効果を検証する研究である。本研究はEGUIDEプロジェクトにより収集された処方データを元に、普及と教育の効果を明らかにすべく担当医の受講状況に沿って症例を比較し、講習の効果がどのような処方行動に影響を及ぼすかどうか検討する。また、受講者個人の理解度・実践度の成績と処方データとを紐づけ、処方行動との関連を検討することを目的としている。
EGUIDEプロジェクトでは、医療の質（Quality Indicator, 以下QI）を数値で示し効果の評価を行っている。本研究にて使用する処方調査データは2016～2019年の間にEGUIDEプロジェクトに参加する医療機関から提供されたすべての統合失調症、もしくはうつ病症例の処方データ計約14000症例である。
本年度はガイドライン講習の効果を検討するために、症例の担当医を受講状況（受講前・受講後・未参加の医師）によって分類し、処方データを受講後群と受講前群に分け比較した。結果、統合失調症やうつ病のガイドライン受講後の精神科医が担当した患者において、それぞれ次の3つのQIが改善された。３つのQIはそれぞれ、統合失調症における、抗精神病薬単剤治療率、他の向精神薬を含まない抗精神病薬単剤治療率、抗不安薬・催眠薬の非処方率、うつ病における抗うつ薬単剤治療率、他の向精神薬を含まない抗うつ薬単剤治療率、抗不安薬・催眠薬の非処方率であった。さらに、少なくともガイドライン講義を受講した3年目までは、これらのQIのスコアが経年的に増加していることを確認した。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本年度に予定していた解析が終了し、学会発表なども行っていることから、本計画はおおむね順調に進展していると考えている。
|
| Strategy for Future Research Activity |
2021年度では、EGUIDEプロジェクトのガイドライン講習を受講した後の処方行動が、受講する前よりも向上し、それは受講後３年間で徐々に増加していることを確認することができた。現在、この結果を国際誌に発表するべく論文を執筆中である。また、実践度のQIがガイドライン講習の受講によって向上し、それが受講２年後まで保たれていることが明らかとなった。今後は次のステップとして、処方行動のQIが、精神科医の理解度のQI、実践度のQIと関連するかどうか仮説検証を行う。処方行動に到達するまでの段階である理解度のQIと実践度のQIとの関連がみられた場合、その効果がガイドラインの普及と教育により段階的に発揮されていることを明らかにできると考えている。
さらに、全国規模のビックデータが集積されたことで計画当初に想定していなかった実臨床の処方行動が浮き彫りになった。例えば、頓服薬の処方頻度の施設間のばらつきや、頓服薬の内容の偏りなどである。このように、実臨床において見つけた課題を新たなQIとして設定し評価を行うなど、QI項目の拡大を図る。一方で、すでにQIとして評価している治療（修正型電気けいれん療法、クロザピン治療、持効性注射剤など）については、影響を与える要因を探索的に解析することで、QIの向上に有用な新しい知見を得ることができると考えている。
計画の変更として使用するデータ範囲がある。EGUIDEプロジェクトは継続して実施されており、2020年度、2021年度のデータも順調に収集されていることから、本研究でもこれらの新規データを追加して解析を行う予定である。
|
| Causes of Carryover |
新型コロナウィルス感染症（COVID-19）拡大の影響を受け、出席を予定していた学会はオンライン開催となり参加に係る予定であった旅費の支出がなくなった。また、予定していた計画の一部も翌年度に行うこととなり解析に係る費用の支出も減った。未使用額については、次年度に予定している解析にかかる費用に充てる必要があるため確保する。
|
Research Products
(40 results)
