2022 Fiscal Year Research-status Report
妊娠期から始める乳児の傷害予防：SNS・地域資源ハイブリッド型プログラムの開発
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21K17422
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| Research Institution | The University of Tokyo |
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Principal Investigator |
本田 千可子 東京大学, 大学院医学系研究科(医学部), 助教 (80845751)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| Keywords | 傷害予防 / 妊婦 / 母子保健事業 / プログラム開発 / SNS / 乳児 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
自治体の母子保健サービスが、新型コロナウイルス感染症の拡大に伴い中止や縮小を余儀なくされたことで、傷害予防情報の提供機会が激減したことが想定されたことから、本年度はその実態把握と新たな非対面型傷害予防プログラムの開発に資する基礎データ取得のため、オンライン調査を実施し分析した。0－2歳児の母親から回答を得て、675名を分析対象とした。結果、半数以上の母親は妊娠中に情報を欲しており、9割近い母親が「子どもの年齢によって起こりやすいケガとその予防法」について知りたがっていた。情報提供の方法としては、「妊婦教室や乳幼児健診で」を希望する者が半数以上と最も多く、対面の母子保健事業内での情報提供が根強く望まれていることが示された。非対面型の情報提供媒体として最も希望が多かったのは、コミュニケーションアプリ「LINE」（7割超）、次に「Youtube」（4割超）であった。情報提供方法としては雑誌、動画、メールやLINEによる一斉送信などを希望する割合が高く、ZoomやLINEによる個別相談を希望した者は14.1%にとどまった。当初、双方向型の教育ツールの開発を計画していたが、児の月齢／年齢に応じた傷害予防情報を、妊娠期からプッシュ型で届けるスタイルにニーズがあることが示唆された。結果は、学会発表を行い（26th EAFONS）、現在論文投稿中である。一方、保健所での新型コロナウイルス感染症対応の影響は母子保健分野の保健師にも影響が及び、予定していたコンテンツ開発を延期せざるを得ない状況となった。今年度は再開予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
自治体での新型コロナウイルス感染症対応による非常事態が継続したため調整に支障が生じ、プログラム開発およびフィールド調整の話し合いの開始が遅れたため。
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| Strategy for Future Research Activity |
プログラム内容の基盤となるロジックモデルについて、有識者・専門職・保健師らにヒアリングし、モデルを洗練させてプログラム内容に反映させる。質問票・プログラム動画についても、妊婦・母親を含めたヒアリングを重ねながら、完成させる。調査を実施する自治体とのフィールド調整を詰め、調査を開始予定である。
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| Causes of Carryover |
自治体での新型コロナウイルス感染症対応による非常事態が継続したため、プログラム開発およびフィールド調整に遅延が生じ、動画作成およびシステム開発関連費（撮影、編集、委託費など）が発生しなかったため。
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Research Products
(1 results)
