2022 Fiscal Year Research-status Report
運動リズム由来の心拍変動成分を用いた評価指標の確立
Project/Area Number |
21K17535
|
Research Institution | International University of Health and Welfare |
Principal Investigator |
竹内 真太 国際医療福祉大学, 成田保健医療学部, 講師 (10599898)
|
Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
|
Keywords | 心拍数 / 運動 / 心不全 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、運動リズム由来の心拍リズム変化の発生メカニズムを調査することを通して、心不全患者に対する非侵襲で簡便な心筋スティフネスの評価方法を確立することを目的としている。上記の目的のために2つの研究を開始している。研究①では異なる病態の心不全患者における運動リズム由来の心拍リズム変化を確認し、病態による違いから、評価指標としての妥当性を確立する。また研究②として心筋スティフネス以外の要因を明らかにするために健常人を対象として自律神経機能や骨格筋ポンプ機能との関連を調査する。 令和4年度は研究①として国際医療福祉大学成田病院の心臓リハビリテーションスタッフと調整を行い、自転車エルゴメータを用いた心肺運動負荷試験によるデータ測定を開始した。本研究では病態の異なる心不全患者として、慢性心不全患者、心臓外科術後患者、成人先天性心疾患患者を取り込み、病態の違いによる運動リズム由来の心拍リズム変化を確認する。今後は継続したデータ測定とデータの解析を行う予定である。 研究②では、2種類の測定を進めている。1つめは下腿の骨格筋ポンプ機能を定量的に評価するための装置であるエアープレチスモグラフィー(ACI MEDICAL・APG-1000)を用いて若年健常者を対象とした測定であり、現在測定を開始したところである。2つ目は骨格筋ポンプの関連性を確認するために下肢静脈阻血中の歩行における運動リズム由来の心拍リズム変化を調査する測定であり、こちらは現在測定を終了し解析を進めている。
|
Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究は令和3年度から令和5年度の3年間で、2つの研究を行い、運動リズム由来の心拍リズム変化のメカニズムを解明し、評価指標としての妥当性を確認することを目標としている。研究①では異なる病態の心不全患者における運動リズム由来の心拍リズム変化から評価指標としての妥当性を確立する。研究②では健常人を対象として自律神経機能や骨格筋ポンプ機能と運動リズム由来の心拍リズム変化の関連を調査する。 令和4年度の目標は研究①の測定を開始しデータを蓄積すること、および研究②の測定を開始しデータを蓄積することとしていた。現在、附属病院で測定が進んでおり、研究① の進捗状況は予定通りである。また、研究②では運動リズム由来の心拍リズム変化のメカニズムを解明するために2種類の測定を行い、1つは測定が終了しデータ解析に進んでいる。もう1つの測定も開始している状態である。 以上のことから、令和4年度の進捗状況としてはおおむね順調に進展していると判断した。
|
Strategy for Future Research Activity |
研究①では異なる病態の心不全患者における運動リズム由来の心拍リズム変化から評価指標としての妥当性を確立する。研究②では健常人を対象として自律神経機能や骨格筋ポンプ機能と運動リズム由来の心拍リズム変化の関連を調査する。令和5年度は研究①および研究②で蓄積したデータの解析と公表を進める予定である。
|
Causes of Carryover |
令和3年度のプレ測定中に心拍リズムの記録装置の故障が発覚したため、エアープレチスモグラフィーの解析用パソコンおよび消耗品購入用として予定していた令和3年度の予算および令和4年度の予算を前倒しして記録装置の修理費用に転用した。上記対応により心拍リズムの記録装置は修理が完了した。しかし、残金で予定していた解析用パソコンを購入するのは難しかったため、次年度使用額として繰り越しし、次年度予算と合算して解析用パソコンを購入する予定である。また次年度予算を解析用パソコンの購入費用に充てるため、結果の公表にかかる費用が不足すると考えられる。この点については所属施設内の予算から補填する。
|