地方創生に資する参加型スポーツイベントの社会効果発生機序

2022 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 21K17563
• Research Institution: University of Tsukuba
• Principal Investigator: 松尾 博一 筑波大学, 体育系, 助教 (20835251)
• Project Period (FY): 2021-04-01 – 2024-03-31
• Keywords: 地方創生 / 大規模参加型スポーツイベント / マラソン大会 / 社会効果 / 価値共創

Outline of Annual Research Achievements

本研究は、地方における大規模スポーツイベントの開催がもたらす社会効果、及び社会効果を生み出す機序を明らかにし、これまで客観的に評価することができなかった地方創生を目的としたスポーツイベントの評価手法を提案することを試みている。本研究の学術的独自性と創造性は、スポーツイベントをその参加者に提供するサービスとして捉え、サービス科学分野で用いられているサービス・ドミナント・ロジックを援用することによって、社会効果の先行要因としてスポーツイベントの規模や質だけでなく、スポーツイベントに対する参加者の関わり方や認知的な側面を含んだ包括的なモデル構築を試みる学術研究となっていることである。また、地方創生を目的としたスポーツイベントの評価手法を提案することによって、地方自治体やスポーツイベントに関連する事業者が社会効果の評価を行うことが可能となり、エビデンス・ベースでのスポーツ施策を実施することができるようになるものと考える。研究課題には1. 地方の大規模スポーツイベントにおける社会効果の特定、2. 地方の大規模スポーツイベントにおける社会効果の先行要因の特定、3. 地方の大規模スポーツイベントにおける社会効果発生機序のモデル化を設定している。令和四年度は、その研究課題1に取り組むため、文献レビューを実施した。結果として、地方の大規模スポーツイベントにおける社会効果には開催都市への認知・イメージの向上、心理的報酬の獲得、クオリティオブライフや社会凝集性の向上などを中心との社会効果、及び交通渋滞の増加などを代表する負の社会効果が存在することが明らかとなり、先行研究となる押見ら（2018）を追証する結果となった。令和四年度は、その研究課題2に取り組むため、大規模マラソンイベントへの参加者を対象にインタビュー調査を実施し、現在サービス・ドミナント・ロジックを理論的背景として分析中である。

Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

本研究においては、令和四年度におけるつくばマラソン参加者へのインタビュー調査を伴う質的データ収集を実施したが、データ分析のために十分なサンプル数を収集することができず、進捗に遅れが出ている。その理由としては、対象者に対してオンラインでの調査協力の依頼を行ったが十分に協力者が得られなかったことが挙げられるが、継続的に調査への協力者を募ることでサンプル数の確保に務める。

Strategy for Future Research Activity

令和五年度は、令和四年度に実施したつくばマラソンの参加者、地域住民へのインタビュー調査、及び分析を通した社会効果の先行要因について分析を行うため、追加でのインタビュー調査対象者の確保と調査を継続して実施する。そのため、インタビュー調査実施後に行う予定であったアンケート調査については、社会効果（Lee et al., 2012）、価値共創行動（Youjae & Taeshik, 2013）の尺度を用いて、過去に大規模なマラソンイベントに参加した経験を持つ者を対象として、インタビュー調査と並行しながら実施することとする。

Causes of Carryover

当初計画において令和四年度に実施予定であった業者を用いてのアンケート調査が年度内に実施できなかったこと、そして研究の進捗遅れおよびコロナウイルス感染症の感染拡大の影響で国際学会への渡航ができなかったことにより旅費を使用しなかったことが、次年度使用額が生じた理由である。そのため、この次年度使用額は令和五年度におけるアンケート調査、および国際学会渡航の旅費として用いることとする。