2022 Fiscal Year Research-status Report
Elucidation of the mechanism for improving the running economy by strength training
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21K17590
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| Research Institution | Tokai University |
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Principal Investigator |
丹治 史弥 東海大学, 体育学部, 特任助教 (00804957)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| Keywords | ストレングストレーニング / プライオメトリクストレーニング / ランニングエコノミー / 走パフォーマンス / アスリート / RFD / Isometric Mid-Thigh Pull |
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| Outline of Annual Research Achievements |
ストレングストレーニングは長距離走パフォーマンスに重要となるランニングエコノミーを改善するトレーニングの一つであると知られている。しかし、その効果的な実施方法についてはいまだに議論が続いている。高負荷のストレングストレーニングは低負荷に比べてランニングエコノミーや筋発揮能力の改善に効果的であると報告されている一方で、低負荷にプライオメトリクストレーニングを組み合わせたトレーニングもランニングエコノミーの改善に優れていると示されている。また、近年、ランニングにとっては筋発揮能力のうち、最大筋力よりも素早く力を生み出す能力である力の立ち上がり率(Rate of Force Development: RFD)が重要であると指摘されている。そこで本研究は、1) 高負荷ストレングストレーニングにプライオメトリクストレーニングを組み合わせたトレーニング効果を明らかにする、2) 筋発揮能力および走行中の筋活動の変化を評価することによってストレングストレーニングによるランニングエコノミー改善の機序を検討することを目的とする。
2022年度は、Isometric Mid-Thigh PullによるRFDおよび最大発揮筋力(peak power)の測定を長距離ランナーに実施し、ランニングエコノミーの関係を明らかにした。その結果、最大発揮筋力よりも100 msにおけるRFDがランニングエコノミーとの間に強い相関関係が認められた。したがって、ストレングストレーニングの効果の検証には100 msにおけるRFDも含めて評価することでよりランニングエコノミー改善の機序を検討できると考えられる。
2023年度はトレーニング実験を実際に開始し始めるとともに、ランニングエコノミーと筋発揮能力の横断的関係について調査していくつもりである。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
研究実施者のストレングストレーニング施設の工事が2022年秋より開始され、トレーニング利用ができなくなっていた。また、研究対象者とのスケジュールが合わせられず、トレーニング介入を実施するに至らなかった。しかし、これまでストレングストレーニングの効果として一般に測定されていた最大挙上重量(1RM)ではなく、Isometric Mid-Thigh PullによるRFDおよび最大発揮筋力の評価方法を学び、評価項目に追加できるようになった。このことによって、より詳細にストレングストレーニングの効果の機序を解明すると期待している。したがって、トレーニング介入はできていないものの、評価項目・測定手段などの準備が完了したため、研究進捗はやや遅れていると評価する。
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| Strategy for Future Research Activity |
2023年度は長距離ランナー8名程度に対して、通常のトレーニングに加えて週3回8週間のストレングストレーニングを実施させる。この際、高負荷 (4RM) トレーニング期間と低負荷 (20RM) にプライオメトリクストレーニングを加えたトレーニング期間を設ける。それぞれのトレーニング前後にはランニングエコノミーと筋発揮能力、ジャンプ能力を評価する。被験者は両方のトレーニングを8週間以上空け、クロスオーバーにて実施する。
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| Causes of Carryover |
2022年度は2021年度に購入した物品を使いIsometric Mid-Thigh PullによるRFDおよび最大発揮筋力の評価方法を繰り返し試す期間となったため、研究費の使用がほとんどなかった。トレーニング実験を実施できなかったため、人件費・謝金などに使用する予定の費用も一切使用しなかった。2023年度はトレーニング実験を開始するため、被験者や研究補助者への謝金、消耗品の購入に使用する予定である。
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