2021 Fiscal Year Research-status Report

Is the elasticity of the flexor pronator muscles a predictor of the onset of the medial baseball elbow?

Research Project

Project/Area Number	21K17602
Research Institution	Gunma University
Principal Investigator	田鹿毅群馬大学, 大学院保健学研究科, 教授 (30571567)
Project Period (FY)	2021-04-01 – 2024-03-31
Keywords	内側野球肘 / 肘関節内側側副靭帯 / 高校野球投手 / 前腕屈筋 / 筋弾性
Outline of Annual Research Achievements	投球動作に関連する肘関節障害の一つである、内側野球肘（肘関節内側側副靭帯損傷）の発症には、投球時の肘関節外反ストレスが関与し、その抑制には前腕屈筋群・円回内筋が作用すると報告されている。筋肉の質的評価の指標として、筋肉の疲労度を反映する筋弾性度が報告されている。野球投手において前腕屈筋群・円回内筋の筋弾性度が肘関節内側側副靭帯の弛緩性（不安定性）におよぼす影響について調べた研究はこれまでになく、これらの関連は不明である。本研究では、高校野球選手を対象に超音波share wave elastgraphyを用いて前腕屈筋群・円回内筋の弾性度と内側側副靭帯の弛緩性を測定し、これらの関係性を明らかにするとともに、内側野球肘を予防するための新たな評価法の確立を目指す。野球活動オフシーズンにあたる2022年1月23日、1月30、2月13日に群馬県高校野球投手メディカルチェックを行い、本研究がスタートする予定であった。しかし同時期における群馬県下のCOVID-19の感染数は増加を認め、2022年1月19日に群馬県はまん延防止等重点措置が適応された。（期間：1月19日～3月6日）この措置に伴い、群馬県における高校生の部活動は禁止となった。このため予定していた群馬県高校野球投手メディカルチェックも部活動の一環にあたるとの判断に至り、令和3年度の研究は行うことができなかった。本研究を遂行するための参考となる学術知見を得る目的にて、本研究の関連学会である日本肘関節学会学術集会、日本手外科学会学術集会に参加した。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 4: Progress in research has been delayed. Reason 野球活動オフシーズンにあたる2022年1月23日、1月30、2月13日に群馬県高校野球投手メディカルチェックを行い、本研究がスタートする予定であった。しかし同時期にがおける群馬県下のCOVID-19の感染数は増加を認め、2022年1月19日に群馬県はまん延防止等重点措置が適応された。（1月19日～3月6日）この措置に伴い、群馬県における高校生の部活動は禁止となった。このため予定していた群馬県高校野球投手メディカルチェックも部活動の一環にあたるとの判断に至り、行うことができなかった。群馬県高校野球投手メディカルチェックを施行する時期を変更することも考慮したが、3月以降は野球活動のオンシーズンにあたり、高校野球活動が開始となり、群馬県高校野球連盟とのスケジュールの調整が行えず、研究を開始することができなかった。
Strategy for Future Research Activity	令和3年度の行う予定であった研究課題を、令和4年度に行う予定である。約120人の高校野球投手を対象に、超音波shear wave elastgraphyを用いて投球側、非投球側の前腕屈筋群・円回内筋の弾性度を測定する。また超音波肘関節外反ストレス撮影法を用いて、投球側、非投球側の肘関節内側側副靭帯の弛緩の程度を測定し、筋弾性度と靭帯弛緩の程度の相関を検討するとともに、両者を比較検討する。問診にて投球側内側肘関節痛の有無（過去1年間において投球休止を1週間以上余儀なくされた疼痛症状の有無）を調査する。肘関節内側部痛の有無にて調査対象者を2群に大別し、前腕屈筋群・円回内筋の弾性度、肘関節内側側副靭帯の弛緩の程度を比較検討する。
Causes of Carryover	本研究を遂行するための参考となる学術知見を得る目的にて、本研究の関連学会である日本肘関節学会学術集会、日本手外科学会学術集会、日本整形外科学術集会総会に参加する予定であり、これらの旅費として使用する予定である。本研究を行うにあたり、理学療法士ならにび研究補助員の参加が見込まれ、これらの方々への人件費として使用する予定である。