2021 Fiscal Year Research-status Report
Development of an assessment of the knowledge and the ability of using the Japanese language for non-Japanese native children to study academic subjects in Japanese schools
| Project/Area Number |
21K18135
|
|---|
| Research Institution | Keio University |
|---|
Principal Investigator |
今井 むつみ 慶應義塾大学, 環境情報学部(藤沢), 教授 (60255601)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
楠見 孝 京都大学, 教育学研究科, 教授 (70195444)
中石 ゆうこ 県立広島大学, 公私立大学の部局等(広島キャンパス), 准教授 (20535885)
渡部 倫子 広島大学, 人間社会科学研究科(教), 教授 (30379870)
永田 良太 広島大学, 人間社会科学研究科(教), 教授 (10363003)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2021-07-09 – 2025-03-31
|
| Keywords | 外国児童支援 / アセスメント開発 / 語彙運用能力 / 語彙力と学力の関係 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
「語彙の広さ」を測ることや「ことばの深さ」を測ることを目的として開発した言語運用能力アセスメントと、数や形の直観的理解、そして知識を組み合わせて推論する思考力を測る推論力のアセスメントの2種類および通常の算数問題の3つについて、対照群となる日本語母語児童に対しての予備調査を行う観点から、小学生低学年（2～3年生）・高学年（4～5年生）を対象として小学校2校に協力を依頼し、調査を実施した。内訳は、A小学校（低学年151名・高学年151名）計302名、B小学校（低学年99名・高学年120名）計219名であった。その結果に基づき引き続き中学生を対象としたアセスメントの開発と、日本語を母語としない児童がより問題文を適切に理解し回答しやすいように問題文の多言語化を進める。
さらに本年度は、協力校3校において外国児童生徒に対し言語運用能力アセスメントを実施した。対象は、C中学校10名、D小学校7名、E小学校8名であった。外国児童生徒は、日本生まれであっても、日本人児童の学年での平均得点（中学生は、日本人の小学生の成績を参考にした）に比べて、得点が目立って低い場合があった。また、調査の種類に関係なく、全体的に得点が低い児童生徒と、調査の種類によって、得点にばらつきが見られる児童生徒があった。結果を詳しく見ていくと、小学校高学年あるいは中学生であっても、1週間の日数、1年の月数、1日の時間数を正しく答えられない事例が複数あった。また、「うごきのことば」においては、「する」「着る」などの汎用性の高い語を過剰一般化して使用する様子が見られた。これらの結果について、教員へのフィードバックを行い、児童の躓きに対する気づきに繋げる。こうしたことで、本アセスメントを単なるテストに終わらせず、児童への学びの助けとなるように活用してもらえるよう、さらにアセスメントを改良し反映させる。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
コロナ感染の影響から、日本語母語児童に対しての予備調査が多少遅れたが、2022年度に小学生低学年・高学年（2～5年生）を対象とした一定規模の調査を実施した。その結果に基づき引き続き中学生を対象としたアセスメントの開発と、問題文の多言語化を進める。外国児童を対象とする調査の場合、協力校でのもともとの在籍児童生徒数が限られており、データを増やすには、相当数の学校と連携を取る必要があると考えている。来年度以降も本研究のアセスメントの周知を図るとともに、調査を継続して実施し、調査の得点と児童の背景（来日時期、家庭での使用言語）との関係を明らかにしていく。
|
| Strategy for Future Research Activity |
本研究では、認知科学・学習科学の言語習得理論と学習理論に則り、アセスメントを実施するだけではなく、その結果を児童を指導する教員に対しどのようにフィードバックしていくかという結果の提示システムについても開発を進める予定であり、「単なる各単元の学力の得点のテスト」ではなく、結果のアナライザーとしての教員のための指導指針をもたらすものを目指し、研究を進める。
さらに、外国児童を教育している現場教員の要望を取り入れより良い指導や教材へのヒントを示すことができるようなサポートに繋がるシステムの構築も検討する。
|
| Causes of Carryover |
2022年度に、より大規模な調査の実施を計画しており、その際の印刷費・配送費に充てる予定である。
|
