2021 Fiscal Year Research-status Report
深層学習を用いた画像診断による玉類の産地同定の簡易化研究
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21K18378
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| Research Institution | Saitama University |
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Principal Investigator |
中村 大介 埼玉大学, 人文社会科学研究科, 准教授 (40403480)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
田村 朋美 独立行政法人国立文化財機構奈良文化財研究所, 都城発掘調査部, 主任研究員 (10570129)
正司 哲朗 奈良大学, 社会学部, 教授 (20423048)
飯塚 義之 金沢大学, 古代文明・文化資源学研究センター, 客員研究員 (90804203)
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| Project Period (FY) |
2021-07-09 – 2024-03-31
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| Keywords | 玉類 / ガラス / 考古資料 / 深層学習 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2021年度はコロナ禍で海外調査が難しく、国内調査も機材をもって自由に行うことが困難であった。そこで、研究協力者が保有している玉の素材となる原石を整理し、岩石学的な分析を担当している台湾にいる分担者（飯塚義之）に送付した。現在、分析途中であるが、ヒスイに関しては、糸魚川産を中心にデータが出つつある。カムイコタンや日高など、他の産地のヒスイ及びネフライトに関しては、代表者（中村大介）の整理が進み次第、送付する予定である。また、碧玉に関しては、今年度は扱えなかったが、これも次年度には分析を進めていきたい。
深層学習において色を含む学習を行う場合、能力の高いグラフィックボードを有したワークステーションが必要である。しかし、昨今の半導体不足と価格の高騰のため、今年度のワークステーション構築については、一部のみの購入にとどめ、2022年度初頭に繰越金を集めて購入することにした。従って、色情報を含む深層学習の本格始動は2022年度からである。その代わり、これまで分担者（田村朋美）が蓄積してきたガラスの化学組成と考古学的観察を対象として、もう一人の分担者（正司哲朗）が保有しているワークステーションで先行的に深層学習を行った。ガラスの化学組成、分類及び細分型式、製作技法、特徴を入力し、化学組成だけで細分型式を示すシステムの構築を試みた。一部はほぼエラーがない状態で稼働させる成果を得ることができた。今度は、このシステムにより多くのデータを入力するとともに、画像データを入れていく予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
2021年度は上述したようにコロナ禍で外部に出張することが困難であると開始前から予想されていたため、分担者や協力者が保有する原石や資料で、本研究の基盤を形成することを目標としていた。資料の海外送付を含んでいたため、手続き等がやや難解な場合があったものの、当初の分析対象は送ることができた。また、深層学習用のワークステーションは基本システム自体の構築ができたので、次年度の本格始動に支障はない。すでに専用のワークステーションは手配が終わっており、次年度のゴールデンウィーク明けから作業を開始できる見込みである。以上のような状況から本研究は概ね順調といってよい。
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| Strategy for Future Research Activity |
2022年度は石製玉類に関し、ヒスイだけでなく碧玉を含めて岩石学的分析を進める予定である。コロナ禍が落ち着いていると推定されるので、海外に住む分担者及び協力者の行き来が可能となれば、より綿密な分析を進めることが可能になると予想される。
ガラスの分類に関する深層学習は多数のデータ入力があるため、補助者を雇いつつ、遂行する必要がある。また、多量の画像資料に関しては、分担者が保有しているものの、共同研究の成果などが含まれているため、関連する研究者及び機関に協力を要請する必要がある。データ入力と併行して、これにあたりたい。専門的にはガラス小玉の孔の形態の相関性をシステムに判断させられるようにしなければならないので、データ確保が必須課題である。
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| Causes of Carryover |
コロナ禍で国内及び海外調査に行けなかったのに加え、半導体不足によるグラフィックボードの高騰で、深層学習に使う水準に達したワークステーションを今年度の資金だけでは購入できなかった。そのため、次年度に繰越を行った。研究実績の概要にて述べたように、ワークステーションに関しては、今年度は一部のみの購入にとどめ、2022年度初頭に繰越金を集めて購入する計画である。また、海外調査も開放された地域から順次進めていく予定である。
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