2021 Fiscal Year Research-status Report
Development of numerical analysis for topographic processes to detect local geo-hazards
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21K18407
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| Research Institution | Nippon Bunri University |
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Principal Investigator |
池見 洋明 日本文理大学, 工学部, 教授 (90380576)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
池畑 義人 日本文理大学, 工学部, 教授 (30343718)
黒木 貴一 関西大学, 文学部, 教授 (40325436)
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| Project Period (FY) |
2021-07-09 – 2024-03-31
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| Keywords | 土砂災害ハザード / 地形シミュレーション / 第四紀火山 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究計画では、数値地形情報から適切な地形量を抽出して、その時空情報をデータベース化する。次に地形変動シミュレーション技術を用いて地形形成過程を評価し、地形量と空間・時間の関係を一般化する。そして対象地域の計算される変動域と災害履歴を比較検討して、斜面崩壊などの地域の土砂災害ハザードの規模や頻度を予測する研究分野を開拓する。なお対象地域は、地質の露出年代が明確であり、詳細な数値地形が入手可能であることから九州の第四紀火山岩の分布域としている。この目的を達成するために、次の４つの項目を実施する予定である。(1) 対象地域の選定、(2) 地形量の算出・選定と時空情報のデータベース化、(3) シミュレーションによる地形形成の評価と一般化、(4) 対象地域の土砂災害ハザードの検出と災害履歴との比較。本研究は、科学技術的面から、自然災害の予測精度の向上を図り、しなやかの社会の実現への支援を目指す挑戦的な研究である。
これまでに次の項目を実施している。(1) 対象地域の選定：九州の第四紀火山岩分布域から、地質分布、地表への露出年代、測量データの整備状況から、時系列に地形データを取得できる対象地域を選定した。九州の第四紀火山岩分布域として、170万から120万年前に活動した両子山火山群、100万から60万年前の耶馬渓、80万年から50万年前の万年山、40万から30万年前の日出、15万年以降は桜島、九重山とした。ただし、今後の情報の取得状況に応じて変更も考慮する。(2) 地形量の算出・選定と時空情報のデータベース化：地質の地表への露出年代（溶岩なら噴出年代）と適切な地形量の抽出を行い、地形量と時間・空間の関係の示すデータベースの構築を開始した。これまでに桜島、九重山についてデータベース化を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
これまでのところ、コロナ禍により研究分担者と対面での打ち合わせ、合同の調査が行えていない。そのため調査地域の選定やデータベースの構築に関する会議は全てオンラインで実施している。最終的は判断は対面の打ち合わせ、現地確認が必要だと考えている。それ以外については、概ね計画通り進んでいる。
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| Strategy for Future Research Activity |
本研究計画では、数値地形情報から適切な地形量を抽出して、その時空情報をデータベース化する。次に地形変動シミュレーション技術を用いて地形形成過程を評価し、地形量と空間・時間の関係を一般化する。そして対象地域の計算される変動域と災害履歴を比較検討して、斜面崩壊などの地域の土砂災害ハザードの規模や頻度を予測する研究分野を開拓する。なお対象地域は、地質の露出年代が明確であり、詳細な数値地形が入手可能であることから九州の第四紀火山岩の分布域としている。この目的を達成するために、次の４つの項目を実施する予定である。(1) 対象地域の選定、(2) 地形量の算出・選定と時空情報のデータベース化、(3) シミュレーションによる地形形成の評価と一般化、(4) 対象地域の土砂災害ハザードの検出と災害履歴との比較。先にも述べた通り、これまでに(1)については概ね完了し、(2)については着手した段階である。今年度は(2)について完了させ、(3)のシミュテーションを試行し、地形形成の評価をそれぞれのサイトにおいて実施する予定である。
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| Causes of Carryover |
2021年度はコロナ禍の影響で、予定していた会議及び現地調査の一部を次年度に延期した。そのため、研究代表者及び分担者の物品費、旅費、その他費の使用額が当初の予算より少なくなり、次年度、2022年度使用額が生じる結果となった。2022年度は2021年度に実施できなかった会議、現地調査を実施することとしており、2021年度の残額及び2022年度の当初予算を消化する予定である。
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