2022 Fiscal Year Research-status Report
Development of numerical analysis for topographic processes to detect local geo-hazards
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21K18407
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| Research Institution | Nippon Bunri University |
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Principal Investigator |
池見 洋明 日本文理大学, 工学部, 教授 (90380576)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
池畑 義人 日本文理大学, 工学部, 教授 (30343718)
黒木 貴一 関西大学, 文学部, 教授 (40325436)
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| Project Period (FY) |
2021-07-09 – 2024-03-31
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| Keywords | 土砂災害ハザード / 地形シミュレーション / 第四紀火山 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究計画では、数値地形情報から適切な地形量を抽出して、その時空情報をデータベース化する。次に地形変動シミュレーション技術を用いて地形形成過程を評価し、地形量と空間・時間の関係を一般化する。そして対象地域の計算される変動域と災害履歴を比較検討して、斜面崩壊などの地域の土砂災害ハザードの規模や頻度を予測する研究分野を開拓する。なお対象地域は、地質の露出年代が明確であり、詳細な数値地形が入手可能であることから九州の第四紀火山岩の分布域としている。この目的を達成するために、次の４つの項目を実施する予定である。(1) 対象地域の選定、(2) 地形量の算出・選定と時空情報のデータベース化、(3) シミュレーションによる地形形成の評価と一般化、(4) 対象地域の土砂災害ハザードの検出と災害履歴との比較。本研究は、科学技術的面から、自然災害の予測精度の向上を図り、しなやかの社会の実現への支援を目指す挑戦的な研究である。令和３年度までに、次の項目を実施した。(1) 対象地域の選定については、九州の第四紀火山岩分布域として、170万から120万年前に活動した両子山火山群、100万から60万年前の耶馬渓、80万年から50万年前の万年山、40万から30万年前の日出、15万年以降は桜島、九重山とした。(2)地形量の算出・選定と時空情報のデータベース化については，桜島、九重山についてデータベース化を行った。令和４年度ではデータ入手の問題で(1),(2)の項目の進捗はなかったが、(3)に関しては、Landlabパッケージを用いてコード開発を行い、桜島火山における地形シミュレーションを実施した。将来的な地形変化予測を行えることは把握できたが、モデルパラメータの設定等に課題が残った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究計画では、次の４つの項目を実施する予定である。(1) 対象地域の選定、(2) 地形量の算出・選定と時空情報のデータベース化、(3) シミュレーションによる地形形成の評価と一般化、(4) 対象地域の土砂災害ハザードの検出と災害履歴との比較、である。これまでのところ、項目(1)については昨年度までに完了した。しかし，項目(2)については，桜島，九重山以外の選定したエリアについて，詳細なデジタル標高モデルなどの情報の入手が予定通りに行っていない。もともと情報がなかったり，必要な精度の情報ではなかったというのが原因である。そこで，(3)の項目を進めるため、実施可能なエリアを再度選定し、シミュレーション等を実施することとした。以上のように、データの入手状況によって対象領域を絞って項目(3)の実施しするなど計画の変更を行なっている。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和5年度では、項目(3)について，令和４年度に実施した桜島火山での地形シミュレーションを九重山などほかの対象地域でも実施する。当初、対象地域は第四紀火山としていたが，災害履歴等の情報収集を考慮して，中生代の花こう岩地域においても地形の露出年代が一律と考えられる流域に対しても実施する。これらの結果をまとめて項目(4)の地形の数値解析技術による土砂災害ハザードの検出とその一般化について検討する。
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| Causes of Carryover |
2022年度はコロナ禍の影響で、予定していた会議及び現地調査の一部を次年度に延期した。そのため、研究代表者及び分担者の物品費、旅費、その他費の使用額が当初の予算より若干少なくなり、次年度、2023年度使用額が生じる結果となった。2023年度は2023年度に実施できなかった会議、現地調査を実施することとしており、2022年度の残額及び2023年度の当初予算を消化する予定である。
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