2023 Fiscal Year Research-status Report
Emerging Food Culture in Era of Anthropocene: Multi-Generational Social Learning and Discourse of Quality and Continuity
| Project/Area Number |
21K18456
|
|---|
| Research Institution | The University of Tokyo |
|---|
Principal Investigator |
香坂 玲 東京大学, 大学院農学生命科学研究科(農学部), 教授 (50509338)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
出口 茂 国立研究開発法人海洋研究開発機構, 海洋機能利用部門(生命理工学センター), センター長 (40344296)
立川 雅司 名古屋大学, 環境学研究科, 教授 (40356324)
松岡 光 国立研究開発法人理化学研究所, 革新知能統合研究センター, 研究員 (70750016)
神山 智美 富山大学, 学術研究部社会科学系, 教授 (00611617)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2021-07-09 – 2025-03-31
|
| Keywords | 食文化 / フードテック / 培養肉 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
理論と実務の規範・倫理が未整備となっている培養肉、植物食などの制度、食文化への受容の認識について、今年度も質的、量的な方法論の双方から総合的、国際的にデータ収集、分析を実施した。これらの結果は、国際誌を含む学術論文、学会誌特集号として出版、国際交流のシンポジウムなどで発表した。新技術の受容については、日本とシンガポールにおける昆虫食と培養肉についてのマスメディアの記事をテキスト分析し、ディスコースについて国際比較を実施した (Matsuoka, Uchiyama, Woraitthinan, Kohsaka, 2023)。宗教や、食の歴史を含む両国の食文化の質と連続性の差がテキストに反映していることが明らかになった。両国の昆虫食の記事の分析から、グローバルな食料供給について言及する記事が両国で見られる一方で、シンガポールの記事においてはスタートアップへの言及が多いなどの違いが明らかになった。また、政策の現状分析として、EU、シンガポール、米国、イスラエル、日本の政策、及び政策枠組を比較し、培養肉に関する学術論文のレビューから関連する課題を議論した(Miyake, Tachikawa, and Kohsaka, 2023)。培養肉の推進については、EUや、シンガポールが食や、食料安全保障についてのアクションプランから研究開発政策につながる政策枠組を構築し、政策推進について先んじていることを明らかにした。さらに、日本知財学会誌の特集号は、産官学から、論文や報告が寄せられ、今後の研究及び、政策の動向、受容について示唆に富んだ内容となった。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本年度は、新たな食といわれる培養肉、昆虫食や植物肉について研究開発および各国の政策に関するレビューを行った。環境への配慮が培養肉、昆虫食、植物肉などの食を推進させるかということについては、植物肉については肯定的な結果がみられた。一方、培養肉については、環境負荷を低減するかどうかという部分について、シナリオによっては負の影響があることが議論されている。昆虫食については、嫌悪感などの心理的な障壁が大きく、環境配慮への動機と社会受容が少ないという結果が多くみられるものの、持続可能性への理解が社会受容を促進していくのではないかとも考えられていることがわかった。食文化の変容シナリオと、政策提案、規格・基準設計についての示唆の蓄積を進める。
|
| Strategy for Future Research Activity |
既存の食から新たな食文化への変容にあたり、受容を促進させる動機がいくつかある一方で、拒絶する因子もあることがわかった。今後は、食文化の変容に関する因子について分析を進め、持続的な社会づくりに向けた食文化の変容シナリオと、政策提案、規格・基準設計についての示唆の蓄積を進める。異なる主体や、地域が関わる「質」と「連続性」の果たす役割についても総合的な方法論の確立を目指す。さらに、持続可能な食料供給、食文化を可能にする風土・景観、対話の関係についても検討課題とする。
|
| Causes of Carryover |
計画書では、今年度に学会発表などの成果発信のための費用を計上する予定であったが、研究遂行にあたり、食文化の変容に関する因子について分析に基づいた持続的な社会づくりに向けた食文化の変容シナリオおよび政策提案、規格・基準設計についての示唆が今後の課題となった。そのため、本課題についての分析を深めたうえで成果を発信、更新していくことで、より効果的な発信が出来ると判断したため。
|
