2023 Fiscal Year Research-status Report
歴史学習固有のハイパー学力を育成する評価モデル開発研究
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21K18507
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| Research Institution | Shimane University |
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Principal Investigator |
宇都宮 明子 島根大学, 学術研究院教育学系, 教授 (40611546)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
原田 信之 名古屋市立大学, 大学院人間文化研究科, 教授 (20345771)
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| Project Period (FY) |
2021-07-09 – 2025-03-31
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| Keywords | ハイパー学力 / 歴史学習 / 認知系・非認知系コンピテンシー / 評価モデル |
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| Outline of Annual Research Achievements |
令和5年度の目的は、認知系・非認知系コンピテンシーを輻輳的に働かせて育成するハイパー学力の評価モデルの開発に向けて、海外の一般・歴史教育学研究において認知系・非認知系コンピテンシーをどのように機能させた教授・学習を構想しているのかを解明することであった。
そこで、本年度はJ.ハッティの研究とJ.リューゼンの研究に着目して研究を遂行した。ハッティのコレクティブ・エフィカシーに関する著書、フィードバックに関する著書を翻訳した。コレクティブ・エフィカシーに関する著書から、自己効力感や集合的効力感という非認知系コンピテンシーが機能する前提として課題、評価、達成規準が十分に検討されていること、とりわけ挑戦と動機づけを高める課題を設計すること、その課題に取り組むに足る認知系コンピテンシーを身につけることの重要性を把握した。フィードバックに関する著書から、フィードバックにおいて、スキル、意志、わくわく感といった非認知系スキルが重要な要素になること、授業以前の既有知識といった認知系コンピテンシーが学習に影響を及ぼす重要な要素であることを明らかにした。
リューゼンの歴史教授学理論に関する著書を翻訳した。この著書から、ドイツ教授学教授学では、認知的次元と実用的な次元と実践的な次元とが重なり合いうことで、意味形成としての語りコンピテンシーが育成されることを検討した。
両者の研究から、非認知系コンピテンシーと認知系コンピテンシーが関連しあうことで、高い教育効果が見込まれることが示されている。とりわけ、リューゼンの研究は、本研究が目的とする歴史学習固有のハイパー学力の設定に援用可能で、来年度における歴史学習固有のハイパー学力の設定と、評価モデルの開発に重要な示唆を与えるものであり、十分な成果を上げることができたと考える。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
日本の一般・歴史教育学研究では、非認知系コンピテンシーの研究が十分なされておらず、認知系コンピテンシーと非認知系コンピテンシーを踏まえたハイパー学力の設定をするためには、海外の一般・歴史教育学研究の成果を援用する必要があることが判明し、本年度は海外の一般・歴史教育学研究における非認知系コンピテンシーの検討に多くの時間をかけることになった。そのため、ハイパー学力の設定と評価モデルの開発は来年度に持ち越さざるをえなくなった。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和5年度の研究成果で、海外の一般教育学研究における認知系コンピテンシーと非認知系コンピテンシーを機能させる授業設計と評価のあり方、ドイツ歴史教育学研究における認知系・非認知系コンピテンシーを機能させる教授・学習原理やコンピテンシーを解明することができた。
これらの成果を踏まえ、令和4年度に検討した初等段階の歴史学習との接続を考慮し、ドイツを中心とした海外の一般・歴史教育学研究における教授・学習原理とコンピテンシーを援用して、中等段階の歴史教育におけるハイパー学力の設定と、認知系・非認知系コンピテンシーを輻輳的な育成を可能にする評価モデルを開発する予定である。
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| Causes of Carryover |
令和5年度は、海外の一般・歴史教育学研究において認知系・非認知系コンピテンシーをどのように機能させた教授・学習を構想しているのかを解明することに焦点を当てたため、本来は研究代表者、分担者ともにドイツでの調査を予定していたが、予定を変更し、文献調査と翻訳作業を中心とした研究に切り替えた。この研究に合わせて、スイスドイツ語圏の研究者を招聘することを予定していたが、日程の調整がつかず、令和6年度に持ち越すこととなり、予算を次年度に回すこととなった。
令和6年度には海外出張、海外研究者の招聘を実現させ、評価モデル開発に向けた研究を実施する計画である。
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