2021 Fiscal Year Research-status Report
構成主義的学習観に基づく日本語教育人材養成プログラムの開発：態度の涵養を軸に
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21K18539
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| Research Institution | Nagoya University of Foreign Studies |
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Principal Investigator |
近藤 行人 名古屋外国語大学, 外国語学部, 准教授 (00813370)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
近藤 有美 名古屋外国語大学, 世界教養学部, 教授 (10572430)
櫻井 省吾 名古屋外国語大学, 外国語学部, 准教授 (20898837)
宮本 真有 名古屋外国語大学, 世界教養学部, 助教 (90850561)
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| Project Period (FY) |
2021-07-09 – 2024-03-31
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| Keywords | 構成主義的学習観 / 態度の涵養 / 日本語教育人材 / 教員養成プログラム |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、日本語教育人材に必要な資質・能力として明記された態度の涵養を軸とし、構成主義的学習観に基づく教師養成プログラム開発に向けた有用な知見を得ることにある。このため、日本語教育人材養成プログラム教育内容に関する実態調査、並びに、構成主義的学習観に基づいた日本語教育人材養成プログラムの開発、に取り組んでいく。
2021年度は初年度であったため、次年度以降の実態調査や、構成主義的な日本語教育人材養成プログラム開発に資するための構成主義的日本語教育実践事例の分析の足場作りの期間とした。このため、日本語教員養成のあり方や、日本語教育人材に必要な資質・能力を整理するための議論や検討を続けてきた。
2021年度には大学生向けに「日本語教育人材に求められる資質能力とは？ー様々な現場で活躍する先輩の経験からー」というイベントを実施した。このイベントで話題提供を依頼した現場の教師が考える資質・能力は文化庁における資質・能力との重なりが多く、イベント参加者へ実施したアンケート調査からは、このような資質・能力の必要性に気づき、現在の学びを必要な資質・能力に重ね合わせている可能性が示された。一方で態度の涵養のためには、気づきのみでは不十分で、行動と一体となった態度の涵養に関わる実践の在り方やその効果の検証を課題として指摘した。
また、国内の多文化共生の現場における資質・能力へ視野を広げることを目的とし、外国籍住民の集住地域への視察を実施した。この視察では外国籍の生徒を多く抱えている高等学校現場で授業サポートに携わる日本語・ポルトガル語のバイリンガル職員Ａさんへのインタビューを行った。自身の経験を生かして通訳として働くAさんからは知識伝達に限らず、生徒を学びに向かう態度に導くための支援に腐心していることが語られた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
2021年度は日本語教育人材の資質・能力の整理、日本語教育人材養成に関する実態に関するパイロット調査を実施した。これらの活動を通じ、日本語教育人材に必要な資質・能力は何かを捉え直すという課題が見えてきた。ただし、本務校での業務負担の増加、また、コロナ禍にあったことから、必要であった実態調査等の計画を進めることができなかった。とりわけ、予定していた海外渡航はかなわず、海外における調査計画は見直しを迫られている。
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| Strategy for Future Research Activity |
初年度で得られた課題をもとに、（１）日本語教育人材に必要な資質・能力の整理（２）日本語教育人材養成に関する実態調査、（３）構成主義的学習観に基づく教師養成の実践事例の検討を適宜進めていく。
2022年度は、①国内の日本語教師養成に関する実態を調査し、②広く知見を得るため日本語に限らず、国外での言語教師養成の動向を文献研究で明らかにし、③構成主義的学習観に基づく日本語教師養成の実践事例の検討を進めていく。そして、引き続き④日本語教育人材に必要な資質・能力としての態度概念の整理や検討も進めていく。
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| Causes of Carryover |
決定後に関連研究の進展や、プログラム開発計画等の理念等の見直し作業を主に実施していたため、予算を必要とする具体的な調査等への取り掛かりが遅れた。また、現実的な問題として、9月の交付決定であったために当初1年計画を見込んで予定していた予算を使用することができなかったこと、コロナ禍にあり、計画をしていた実態調査、現地調査等が困難となり、この分についての繰越金が発生した。
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