2023 Fiscal Year Research-status Report
Biases and dual frames in thinking
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21K18567
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| Research Institution | Ritsumeikan University |
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Principal Investigator |
服部 雅史 立命館大学, 総合心理学部, 教授 (50301643)
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| Project Period (FY) |
2021-07-09 – 2025-03-31
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| Keywords | 思考 / バイアス / 推論 / 判断 / 合理性 / 創造性 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
当初の研究計画にしたがい，モンティ・ホール問題と後知恵バイアス課題を実験材料として二重フレーム間の切り替えを引き起こすような実験操作を教示によって行い，また，個人差としての特性要因による説明を意図して他の課題との関連性を明らかにする実験を行った。
実験の結果，二重フレーム（A/Bフレーム）の効果は確かに認められたが，単一の概念でバイアスの起こりやすさと個人差をすべて説明し尽くすことはできないことが明らかになった。たとえば，モンティ・ホール問題と同型でありながら正答率の非常に高い課題の作成には成功したが，そのためには，仮説として考えていた二重フレームの要因（「思考の図と地」の反転）だけでなく，その他の複数の要因を同時に変更する必要があった。また，後知恵バイアスと心の理論の誤信念課題の誤りやすさの間には，メタレベルの非対称性という意味で共通性があることから課題成績間に個人差の点で関連性が予想されたが，実験の結果，ほとんど関連はみられなかった。つまり，バイアスの起こりやすさやバイアスを起こす個人特性には，複数の要因が複雑に関係していることが示唆された。
本研究を実施しながら仮説を再考する過程で明らかになったことは，従来の研究における「バイアス」という現象に対する捉え方（フレーム）の偏り（バイアス）である。自閉スペクトラム症者が，むしろ合理的な推論をする傾向があるという事実は，この点において示唆的である。バイアスのない推論は脱文脈化した推論であり，目標を単一のものに絞った「切り取られた」推論である。こうした推論は，しばしば社会的に望ましくないことがあり，「よい」推論のためには創造性が必要になる。
今後の研究の展開としては，合理性の本質を明らかにするためには創造性との関係が問題となることに気づいたため，創造性と合理性の関係，さらには創造性の測定と拡張の研究を進めていく。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2022年度までのところで，研究の進捗に大きな遅れをとった。理由は昨年度の実績状況報告書に記した通りである。
2023年度に実施した研究の結果，上記の「研究実績の概要」の通り，研究開始前に考えていた仮説が誤っていることが判明した。そのこと自体は残念なことであったが，誤っているという情報そのものは研究を別の方向に進めるためのよいきっかけとなり，よって研究の進展のためには大いに有益であった。
現在は，合理性と創造性との関係や創造性の測定と拡張の研究に着手している。当初の予定と方向性が変わったこともあり，研究自体はやや遅れてはいるものの，進捗に大きな問題はない。研究期間を1年延長することが認められたため，その期間内に一定の成果を収める予定である。
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| Strategy for Future Research Activity |
2024年度は，当初予定の研究期間を過ぎているが，期間延長承認申請書に記した理由により，当初計画の変更の承認のもとで実施するものである。
ここ数年間，感染症拡大の影響で海外の国際会議での発表が思うようにできなかったが，感染症拡大状況も落ち着いて海外渡航も通常化しつつあるため，これまで執行できなかった予算を使用して，これまでの研究成果を国際会議で発表する。
また，以前に比べると感染症の状況が大きく改善して，対面での実験実施も容易になっていることから，2024年度は，前年度からの繰越予算を実験プログラム作成やクラウドソーシングを利用した実験の謝金などにも使用する。
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| Causes of Carryover |
当初，海外で実施される国際会議での研究発表を予定していたが，感染症拡大状況がまだ完全に改善しないことから，現地での国際会議への参加が難しく，出張旅費等の執行額が予定より大幅に少なくなった。また，実験についても，当初対面で予定していたものをオンラインに変更して実施したため，実験装置にかかる予定の費用が不要となった。
次年度（2024年度）は，海外での研究発表の計画も立っており，複数の実験実施の予定もあるため，全額執行できる見込みである。
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