2023 Fiscal Year Annual Research Report
Chronological and spatial analysis of urban and psychological resilience toward COVID-19 pandemic
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21K18765
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| Research Institution | Shinshu University |
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Principal Investigator |
上原 三知 信州大学, 学術研究院農学系, 教授 (40412093)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
小林 一樹 信州大学, 学術研究院工学系, 教授 (00434895)
岡本 卓也 信州大学, 学術研究院人文科学系, 准教授 (30441174)
林 靖人 信州大学, 学術研究院総合人間科学系, 教授 (60534815)
新井 雄喜 松山大学, 人文学部, 准教授 (90866873)
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| Project Period (FY) |
2021-07-09 – 2024-03-31
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| Keywords | COVID-19 / 行動変容 / 都市間比較 / ストレス変化 / 体調悪化 / 散策行動 / コミュニティ / 居住スタイル |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では新たにコロナ禍と現在のストレス、体調の悪化、属性、行動範囲の調査をオンラインで実施し、New York, London、その他の海外の都市からn=465、東京、大阪、長野からn=1172の有効回答を得た。世界を代表するNew York, London、東京の主要3都市、および日本の東京、大阪、長野の3地域の回答データ別にコロナ禍と比較して、現在ストレスが増加したか否か（増加=1, 減少=0）を目的変数とするロジスティック回帰分析を実施した。その結果、世界の主要3都市および日本の3地域に共通する、コロナ後のストレスが増加する有意な説明変数として、仕事満足度、家族との気軽な話、日常の行動範囲の変化、同居家族数、知り合いとの気軽な話が抽出できた。その中でも、特に、現在のストレスが高まる強い説明要因は、仕事の満足度（主要3都市：オッズ比1.65, 日本3地域：オッズ比1.64）、日常の行動範囲の変化（主要3都市：オッズ比1.49, 日本3地域：オッズ比1.52）であった。これはNew York, London、東京では仕事の満足度のレベルが1つ下がるごとに、現在のストレスが増加する確率が約1.6倍高くなること、日常の行動範囲が1レベル小さくなるごとに、約1.5倍になることを示している。また、主要3都市に特有のストレスが増加する要因としては、配偶者との同居、東京の回答者（Yes=1）、性別の有意性が確認できた。これは、New York, London、東京の回答者では、祖父母と同居する人は、そうでない人に比べて4.76倍、東京の回答者（Yes=1）はNew York, Londonの回答者よりも1.6倍、男性よりも女性、女性よりもその他の性別の人が1.4倍現在のストレスが高くなることを示している。現在、体調の悪化の要因も含めて論文化の作業を行っている。
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