2023 Fiscal Year Research-status Report

薬局におけるICTを用いた多職種連携によるプレコンセプションケアのモデル構築

Research Project

Project/Area Number	21K19674
Research Institution	Jikei University School of Medicine
Principal Investigator	松永佳子東京慈恵会医科大学, 医学部, 教授 (70341245)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	日紫喜光良東邦大学, 理学部, 准教授 (30324271) 野呂瀬崇彦帝京大学, 薬学部, 教授 (30433452) 浅川友祈子東京慈恵会医科大学, 医学部, 助教 (80905547)
Project Period (FY)	2021-07-09 – 2025-03-31
Keywords	プレコンセプションケア / 養護教諭 / 薬剤師 / 啓発 / 相談事業 / 連携
Outline of Annual Research Achievements	2023年度は、2022年度に実施した薬剤師、養護教諭を対象とした研修会の評価をプレコンセプションケアに対する認識、行動の変化という視点でフォーカスグループインタビューにて行なった。その結果、薬剤師、養護教諭ともに研修によりプレコンセプションケアに関する意識が高くなったが、実際にプレコンセプションケアの啓発の難しさを認識していた。薬剤師は同僚である薬剤師へ、養護教諭は生徒よりもまずは教員、保護者にプレコンセプションケアの必要性を理解してもらう働きかけを行っていた。薬剤師も養護教諭も職能としてプレコンセプションケアの知識の向上のために養成課程において教育をしていくこと、男性への啓発の必要を認識していた。また、産婦人科や助産師と顔の見える関係を作ることで連携がスムーズになるが、その連携先を見つけることは困難であった。リーフレットはプレコンセプションケアを必要する者へ働きかける媒体として有用であることが明らかとなった。プレコンセプションケアの啓発のために2022年度に作成したリーフレット、カードを研修会に参加した薬剤師が勤務する薬局、養護教諭の勤務する中学校に配置、配布をしてもらった。2023年度はリーフレットやカードを手にしたものがさらに必要な情報を閲覧できるホームページから専門家に相談したい場合は、メールあるいはオンラインで相談できるというモデルを実装するする予定であったが、相談についてはホームページのアクセス数が少なかったことから対象者がいなかった。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 2023年度は、最終年度であり、リーフレットやカードを手にしたものがさらに必要な情報を閲覧できるホームページから専門家に相談したい場合は、メールあるいはオンラインで相談できるというモデルを実装するする予定であったが、相談についてはホームページのアクセス数が少なかったことから対象者がいなかった。その結果、モデルの評価には至っていない。延長申請を行い、協力施設を増やして2024年度に評価する予定である。
Strategy for Future Research Activity	2024年度は、リーフレットやカードを手にしたものがさらに必要な情報を閲覧できるホームページから専門家に相談したい場合は、メールあるいはオンラインで相談できるというモデルを評価するために、協力施設を増やすこと、インターネット調査会社を通して、モニターにHPを閲覧してもらうなどの工夫をして、Webアンケートによりホームページの評価を行う。また、相談に対する満足度についてもインタビュー調査を行い、ホームページと相談が一体化しているモデルの評価を行う。プレコンセプションケアの啓発という特徴から緊急を要する相談を想定せず月に1回程度のオンライン相談を予定している。
Causes of Carryover	2023年度実施予定の啓発から相談につなげるプログラムが相談希望者が少なかったため実施できなかった。2024年度はメールあるいはオンラインで相談できるというモデルを評価するために、協力施設を増やすこと、インターネット調査会社を通して、モニターにHPを閲覧してもらうなどの工夫をして、Webアンケートによりホームページの評価を行う。また、相談に対する満足度についてもインタビュー調査を行い、ホームページと相談が一体化しているモデルの評価を行う。プレコンセプションケアの啓発という特徴から緊急を要する相談を想定せず月に1回程度のオンライン相談を予定している。