2021 Fiscal Year Research-status Report
論文内の記述と各種科学技術DBを連携させる特定研究グループ向け論文DBの研究
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21K19814
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| Research Institution | Hokkaido University |
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Principal Investigator |
吉岡 真治 北海道大学, 情報科学研究院, 教授 (40290879)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
原 真二郎 北海道大学, 量子集積エレクトロニクス研究センター, 准教授 (50374616)
鈴木 晃 国立研究開発法人物質・材料研究機構, 統合型材料開発・情報基盤部門, NIMS特別研究員 (50799723)
長田 裕也 北海道大学, 化学反応創成研究拠点, 特任准教授 (60512762)
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| Project Period (FY) |
2021-07-09 – 2023-03-31
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| Keywords | 論文データベース / テキストマイニング / 科学技術データベース |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、特定の分野に興味を持つ研究者が収集する関係分野の論文を対象としたデータベースに基づいて、専門用語抽出などを行うことにより、用語間の共起関係に基づく分析や、時系列を考慮した研究動向分析を行うデータベースを基礎として、化学物質データベースなどのさまざまな科学技術データベースと連携させることにより、分野の研究者の研究活動を支援するシステムの構築を目指している。本年度は、これまでに作成した論文・図表データベースを様々な科学技術データベースと連携させるための手法について検討すると共に、その機能をこれまでに作成した論文・図表データベースに実装した。本データベースでは、PDFやRSS（Rich Site Summary:論文誌などが論文を発行する際に、abstractなどのメタデータを含む情報を配信する仕組み）を対象として、対象データの収集を行う。
本データベースでは、収集した各論文および、論文中に含まれる図表に対して、本文やキャプションから分類済みの用語抽出を行い、その出現頻度などをメタデータとして付与している。このメタデータを用いた検索を行うことにより、材料としてAを使っている論文（図表）で、利用されることが多いパラメータといった検索が可能となる。また、検索結果を、抽出した専門用語をハイライトすると共に、外部データベースへのリンクが埋め込まれた形で表示することで、科学技術データベースとの連携を実現している。また、論文からの情報抽出の研究として、論文からの化学反応情報の抽出に関する研究を進めると共に、化学反応データベースであるReaxysとの対応関係についての調査を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
令和３年度は、令和4年度からの共同研究者らによるシステムの利用実験を行うための基盤であるソフトウェアの整備を行うことができた。一方、具体的な論文の処理については、テーマごとの進捗状況の違いもあり、研究分担者と連携して、進めていく必要がある。特に、コロナ禍の影響もあり、学外の共同研究者については、システムの提供方法などについても検討を行う必要がある。ただ、これらのことを考慮しても、実際の試用実験に関する準備が進んでいることを考慮して、おおむね順調に進展していると判断した。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和4年度は、共同研究者が保有する論文を実際にこの論文データベースに格納することで、システムの試用実験を通して、システムの評価を行うと共に、システムを改善するための方向性についての検討を行う。コロナ禍の影響で、システムの導入などが遅れている学外の共同研究者に対しても、本年度は、実際に、現地に行きシステムをセットアップすることが可能になると考えている。これらのシステムをセットアップすることで、論文分析の試用実験を進めていきたいと考えている。
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| Causes of Carryover |
令和３年度は、コロナ禍の影響もあり、実際の研究打ち合わせや、現地滞在型の国際会議参加などが行われなかったことの影響などもあり、少し、多めの残額が発生している。令和4年度は、コロナ化の影響がおさまることを前提に、学外の共同研究者に対する試用システムのセットアップや打ち合わせのための出張を含む、人的交流を活性化させると共に、成果発表に繋げていきたいと考えている。
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