2022 Fiscal Year Research-status Report
日本語韻律における下降傾向の地域差に関する横断的研究
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21K20014
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| Research Institution | Kobe University |
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Principal Investigator |
木元 めぐみ 神戸大学, 国際文化学研究科, 学術研究員 (30909685)
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| Project Period (FY) |
2021-08-30 – 2024-03-31
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| Keywords | 韻律 / 日本語 / 下降傾向 / ダウントレンド / 日本語イントネーション |
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| Outline of Annual Research Achievements |
新型コロナウィルス感染症拡大対策のため対面による調査を進めることができず、「複数の方言地域の話者群による音声および方言使用アンケート回答結果をデータとして使用し、アクセントおよびイントネーションの同時実現の特徴および世代差（高年層と若年層）から、日本語韻律の地域差を明らかにする」という当初の研究計画を大幅に修正することになった。代替案では、過去の研究で使用した若年層の音声データを再度使用し、同地域内での世代差比較を行うこと、日本語学習者のコーパス音声を分析し、日本語母語話者との比較によって日本語韻律の特徴をみること、のふたつを検討してきた。年度内の成果公表には至らなかったことが反省点であった。これらの分析作業がきっかけで分析手法の再検討を行うこととなったが、本研究の中核となる部分の更新ができたことを肯定的に捉えている。政府の方針で、近い将来に新型コロナウィルス感染症の法律上の位置づけが下げられるとのことであるが、報告者の判断としては、高年層を対象とした広域調査は見送る予定である。最終年度は、今年度学会発表や論文投稿に至らなかった代替案（①同地域内における方言話者の日本語韻律の世代差、②日本語母語話者と学習者のコーパス音声を使用した韻律比較、③日本語韻律の分析手法に関する再検討）について、成果の公表に注力する。さらに、本研究課題で得られた結果・考察などを、新規獲得した若手研究の後続テーマに繋げ、日本語韻律研究の継続を目指す。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
本研究の当初の目的は、複数の方言地域の話者群による音声および方言使用アンケート回答結果をデータとして使用し、アクセントおよびイントネーションの同時実現の特徴および世代差（高年層と若年層）から、日本語韻律の地域差を明らかにすることであった。しかし、新型コロナウィルス感染症拡大のため昨年度はデータ収集が進まず、新型コロナウィルス感染症が沈静化しつつあると解釈する世間の流れを見ても、自分が関わる問題として考えたときに、重症化しやすいと言われている高年層話者を対象とした調査を再開することができなかった。オンラインによるデータ収集も、高齢の音声提供者への負担を考えると現実的ではないと判断した。代替案は、過去の研究で使用した若年層の音声データを再度使用し、同地域内での世代差比較を行うこと、日本語学習者のコーパス音声を分析し、日本語母語話者との比較によって日本語韻律の特徴をみることであった。これら分析作業を進めていくうちに、分析手法について再検討することになった。それが２つの代替案の進度にも影響し、年度内の成果公表には至らなかった。しかし、今後一貫してその分析手法を使用していくことを考えると、分析手法の更新は有意義であった。
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| Strategy for Future Research Activity |
新型コロナウィルス感染症の影響で、当初の計画を大幅に変更することとなった。政府の方針では、近い将来に新型コロナウィルス感染症の法律上の位置づけが下げられるとのことであるが、高年層を対象とした広域調査の再開は見送り、将来的に再挑戦すればよいと考えている。最終年度は、学会発表や論文投稿に至らなかった３つの代替案（①同地域内における方言話者の日本語韻律の世代差、②日本語母語話者と学習者のコーパス音声を使用した韻律比較、③日本語韻律の分析手法に関する再検討）について成果を公表する。日本語韻律に関連した研究テーマの若手研究課題を新規に獲得したため、本課題の結果・考察などが後続課題の研究テーマに繋がるよう努める。
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| Causes of Carryover |
新型コロナウィルス感染症の影響で調査を進めることができず、計画に遅れが生じ、最終的には大幅な計画変更に至った。本研究テーマから分岐した３つの代替案を進めているが、成果公表までに時間を要する見込みである。次年度使用額は主に成果公表に関わる費用（学会発表費、論文投稿費、学術英語ネイティブチェックなど）に充てる予定である。
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